10月11日、日本原水爆被害者団体協議会(日本被団協)に、ノーベル平和賞が贈られることが発表された。素晴らしいことである。素直に歓迎をしたい。
メディアやSNSには、歓迎と祝福のコメントがあふれた。ただ中には政治的立場からの見解が述べられている場合もあり、幾分かのやり取りも発生しているようだ。
もともと核政策をめぐる政策的立場の違いが、左派と右派の確執として、立ち現れてきやすい分野である。長年にわたって被団協は、ノーベル平和賞候補だったが、むしろ受賞が遅れた背景に政治的・組織的複雑さの事情があるとも言われていた。
核廃絶論者は、日本政府の核廃絶に関する曖昧な立ち位置を批判する。今回のノーベル平和賞受賞に際しても、左派系の野党の方々や、リベラルと自認する言論人の方々の中に、このパターンの反応が多かったように思える。
これと真逆の政策的立ち位置に、核武装論者がいる。これらの右派・保守系の方々の中は、ノーベル平和財団は左翼組織だ、あるいはノーベル平和賞は必ずしも核廃絶推進だけを導き出すわけではない、といった類の言い方をしがちだ。受賞をあまり歓迎していない雰囲気である。
国内のイデオロギー対立の構図をこえた外交政策との関わりで見ると、さらに興味深い現象があった。「陰謀論」系の流れでは、ノーベル平和賞は「グローバリスト」あるいは「ユダヤ資本」に牛耳られており、核廃絶推進への関心は、ロシア・北朝鮮・イランといったアメリカに対抗する勢力をけん制しようとする意思表示であり、警戒すべき陰謀だ、という見解があった。
これに対して、今回のノーベル平和賞を見て、ロシアに対抗する意思をさらに強めるべきだ、といった軍事的観点を強調する方もいた。こちらの系統では、イスラエルやアメリカの議員層にガザにおける核兵器使用の妥当性を示唆した有力者がいることなどが参照されることはない。
被爆者は一人ではなく、過度の一般化はできない。被爆者の数だけ、異なる考えや感情があるとも言える。あるいは一人一人の心の中にも複雑な葛藤があるだろう、という意味では、被爆者の数以上の考えや感情がある、とも言えるくらいだ。
しかし核廃絶を共通目標として、日本被団協をはじめとする社会運動を指導してきた団体が、ある種の共通性を被爆者の間に作り出してきたのもまた、事実だろう。核廃絶も包み込む共通の土台は、人道主義にもとづく平和主義だ。被爆者ではないわれわれも、政策的・イデオロギー的立場にとらわれて、その共通性を見失うことがないようにしたい。
今年8月、長崎市長がイスラエルを平和祈念式典に招待しなかったことが話題となった。実は広島でも、ロシアを招待しないならイスラエルも招待するべきではない、という被爆者からの意見はあった。10月11日の会見では、日本被団協の箕牧智之代表委員は、「ガザの団体が受賞すると思った」と述べつつ、「ガザがね、子どもがいっぱい血を流して抱かれている」と述べて涙ぐんで絶句した。その姿と言葉は、中東諸国をはじめとする世界各国で報道された。
今回のノーベル平和賞をめぐり、政策的観点からの議論が深まること自体は、悪いことではないし、自然なことでもある。しかし、だからといって、日本被団協の存在価値、そして日本の被爆者の功績が、矮小化されてしまうことだけはないようにしたい。
私は平和構築と呼ばれる国際社会の政策領域を専門に研究しているため、世界各地の紛争(後)国を訪れたことがある。といってもジャーナリストではないので、最前線の戦場に行くことはない。戦争を経験した国に生きる人々の様子を見て、話を聞かせてもらうのだ。
どの国にも立派な方はいる。戦争で悲惨な被害を受けながら、なお前を向いて未来を構想して人並外れた献身的な努力をされている方は、世界各地にいる。
しかし日本の被爆者の方々のように、原爆の惨禍の後の後遺症に悩みながら、なお被爆証言活動を中心とした広範で長期にわたる平和運動を集合的に行い、仲間を誘い、訪問者に影響を与え続けている事例は、際立っている。
世界に誇るべき日本の平和主義の文化の結晶である。
私は、広島を訪問する外国人のための研修の講師などを何度も務めたことがあるが、必ず聞くのは、「被爆者はアメリカを恨んでいないのか」「被爆者はなぜ復讐ではなく平和運動をするのか」といった問いである。21世紀の対テロ戦争の時代には、いっそう切迫性が増した問いであったと言ってよい。
被爆者の方々が、被爆直後から証言活動などの平和運動を行っていた、と考えるのは、間違いである。「広島平和記念都市」構想を推進して広島の復興の立役者となった戦後直後の初代公選広島市長の濱井信三氏の政策に、当初は多くの広島市民は冷淡だった。「平和よりも、まず食べ物、住居、そして仕事をくれ」というのが、切実な思いだったからだ。
たとえば、今では当たり前のような広島の観光資源になっている原爆ドームも、根強い反対論のために二十年にわたる時間をへて、ようやく保存が決まった。長崎では、浦上天主堂は、いち早く解体されていた。
被爆者の方々が、現在われわれがよく知る平和運動の文化を確固たるものとしていくまでには、長い時間と、多くの人々の構想と努力と、そして一人一人の被爆者の方の葛藤とが、必要だった。
その苦闘が、ノーベル平和賞に値する水準まで到達したことについては、日本は、国家として、称揚をするべきだろう。そして国家のアイデンティティの象徴としての位置づけを、確立していくべきであろう。
2016年にオバマ米国大統領が広島を訪問した際、沿道に集まった広島市民は、歓喜していた。涙を流して手を振る高齢者の姿などが、目についた。外国人記者らは、「謝罪を要求するのかと思ったら、泣いて喜ぶというのは、いったいどういうことなのか」と質問した。
恐らく普通の広島市民は、自分自身では、理知的かつ論理的には、説明しないだろう。実践者なのだから、そのことに無理はない。誰か第三者が、説明すべきだ。
もし説明がなされないと、「原爆を落として痛めつけると従順な人間に生まれ変わるので、ガザにも原爆を落とせばいい」と公言してはばからない人物が現れるのを防ぐことができない。
広島市民は、広島を訪問するオバマ大統領の姿を見て、感激した。自らが達成した奇跡の復興の意味の大きさを感じ取って、感激したのだ。
原爆投下後、勝ち誇るアメリカ人たちを横目で見ながら、広島に生きた人々は、草も木も生えないと言われた土地に残った。多くの人々が、広島を離れ、放射能汚染の偏見を恐れて、違う町の出身だと偽って、違う町で暮らしていった。それでもなお先祖伝来の土地を復興させるために広島に残った人々は、アメリカのへの復讐心を、奇跡の復興を果たす、という目標に置き換えて、努力を続けた。
そして遂にアメリカの大統領ですら、広島の奇跡の復興の偉業を認め、広島に敬意を表するために、広島を訪れてきた。広島市民は、復讐を試みることなく、その偉大さを、アメリカ大統領に認めさせたのだ。
自分の町を誇りに感じさせる感覚が、そして自分と自分の先祖の苦闘が報われた、と実感する感覚が、広島市民に涙を流す感動を与えた。
このような感動的な出来事を世界各地で起こせれば、世界は平和になる。残念ながら、簡単なことではない。そのため世界は平和ではない。しかしだからこそ、被爆者の方々の苦闘を称賛することは、世界史的な意味を持っている、とも言える。
被爆者の方々自身に自らの偉業を解説するように求めるのは、少し違う。むしろ日本人が、国家としての日本が、被爆者の方々の偉業を称え、その精神を日本の平和主義のアイデンティティの根幹を象徴するものとして確立していくことが必要だ。
それによって日本が、自国の歴史に誇りを感じる国になり、そして世界各国における平和構築に少しでも貢献していけるようになるのであれば、それほど素晴らしいことはない。
今回の日本被団協のノーベル平和賞受賞が、そのような方向に向かう気運の契機となることを、願ってやまない。
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