19世紀半ば、アメリカ人は一攫千金を夢見て西海岸を目指しました。
2010年代も後半に差し掛かり、いまアメリカ人は仮想通貨へ向かっています。
アラバマ州証券委員会のディレクターであるジョセフ・ボーグ氏は2017年12月、ビットコイン購入のために持ち家を担保にホーム・エクイティ(住宅の正味価値(評価額マイナス残債)を融資限度とし、融資を受ける仕組み)やクレジットカードのキャッシングを使用していると警鐘を鳴らしました。こうした状況を踏まえ、「狂乱期にある」と付け加えることも忘れません。以前に「ビットコインをクレジットカードで買う」との検索ワードが急上昇中とお伝えしましたが、遂にホーム・エクイティに手を出すアメリカ人まで飛び出すとは、恐るべしです。
ローン調査会社LendEDUが672名のビットコイン投資家を対象に行った調査では、別のリスクが見えてきました。全体の18.2%がクレジットカードでビットコインを購入していたというではありませんか。
さらに驚愕すべき点がございます。クレジットカードで購入した22.1%が「未払い」だったのですよ。
米11月消費者信用残高は前月比280億ドル増(年率換算の前月比では8.8%増)と、実に16年ぶりの高い伸びを記録していました。そのうち、クレジットカード動向を表す回転信用が112億ドル増と年初来で最高を記録し、全体を押し上げています。デレバレッジを背景に暫く落ち着いていたクレジットカード債務残高の急増が、まさかビットコイン購入が一因となってもたらされるなど、誰が想像したでしょうか。
クレジットカードでビットコインを購入するにあたって、落とし穴が潜みます。その手数料にあり、例えば最大の取引所であるコインベースの手数料は3.99%なんですね。手数料を気にせずにクレジットカードでビットコインを購入する皆様は、ビットコインのリターンで取り返せる自信がおありのようです。
(カバー写真:CafeCredit.com/Flickr)
編集部より:この記事は安田佐和子氏のブログ「MY BIG APPLE – NEW YORK -」2018年1月14日の記事より転載させていただきました。オリジナル原稿を読みたい方はMY BIG APPLE – NEW YORK –をご覧ください。