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心地よいが危うい言葉
「電力の地産地消」という言葉が、エネルギー政策の論議にじわじわと市民権を得つつある。
地域の再生可能エネルギーで地域の電力をまかなう——という響きは、食の地産地消や地域コミュニティの自律といったイメージと重なり、非常に耳障りがいい。社会論・文化論の文脈でこの言葉を好んで使う論者も少なくない。
だが、「食」と「電力」は本質的に異なるものだ。
野菜は収穫して数日間保存できる。電力は、発電した瞬間に消費されなければならない。この単純な物理的事実が、「地産地消」という概念を電力に適用しようとするときに生じる、根本的な困難の出発点である。
電力系統はなぜ「つながっている」のか
現代の電力系統が広域にわたってつながっているのは、歴史的な経緯の産物というだけではない。工学的な必然がある。
電力系統では、周波数（日本では東日本50Hz、西日本60Hz）が常に一定に保たれなければならない。需要が供給を上回れば周波数は低下し、逆なら上昇する。この偏差が許容範囲を超えると、機器が停止し、最悪の場合は大規模停電（ブラックアウト）を引き起こす。
広域系統の利点は、この需給バランスを大きな面積・大きな電力量の中で調整できる点にある。ある地域で需要が急増しても、遠隔地の発電機が瞬時に応答する。ある地域で風が止んでも、他の地域の電源が補完する。
これを「小さな地域」の中だけで完結させようとすれば、何が起きるか。
変動電源を「地消」するコストの現実
太陽光発電は夜間に発電しない。風力発電は無風時に発電しない。これは自明だが、重要なのはその「変動の速さ」と「予測の困難さ」である。雲の通過で太陽光出力は数秒で大きく変動する。こうした変動を、地域内で吸収しようとすれば、蓄電池が不可欠となる。
では、その蓄電池のコストはどの程度か。
経済産業省「2024年度 定置用蓄電システム普及拡大検討会」の結果とりまとめによれば、系統用蓄電池のシステム単価は1kWhあたり約5.4万円（工事費込みで約6.8万円/kWh）である。2MWh（2,000kWh）の蓄電システムを導入した場合、設備費・工事費だけでも約1億4,000万円を要する計算となる。なお、この金額には土地取得費や系統接続費などは含まれておらず、実際の総事業費はこれを上回る。
地産地消だからといって、世帯ごとにスタンドアローンの再エネ発電設備とバックアップ電源を設置するわけにはいかない。
仮に、人口1万人規模の地域で電力の自立を目指すとしよう。一般に、再エネ比率を高めて地域内で需給を完結させようとすると、大規模な蓄電設備やバックアップ電源が必要となり、そのコストは太陽光パネルや風力タービン本体のコストを大幅に上回る場合も少なくない。しかも蓄電池には寿命があり、10〜15年で交換が必要だ。
「地産地消」の電力コストは、広域系統の電力コストよりも何倍も高くなる——これが工学的な結論である。
「地消」側の問題：需要は都市に集中する
もう一つの見落としがある。再エネ資源が豊富な場所と、電力需要が大きい場所は、一般に一致しない。
太陽光に適した広大な土地は農村部や山間部にある。洋上・陸上風力の適地も同様だ。一方、電力需要の大半は都市部に集中している。
仮に農村部で大規模な再エネ発電を行えば、その電力は都市部へ送電しなければならない。そのためには長距離の送電線が必要になり、「地産地消」という概念の前提自体が崩れる。
逆に、本当に「地消」を貫こうとすれば、再エネ適地ではない都市部の屋根・壁面・空き地に太陽光パネルを置くことになる。これは効率が悪く、設置制約も多い。
バックアップ電源のコストは消えない
さらに根本的な問題がある。
地産地消を推進しても、バックアップ電源は系統全体として維持しなければならない。太陽光・風力が出力ゼロになる最悪ケースに備える電源——火力、原子力、揚水発電——は、「地産地消が進んだから不要」にはならない。
これらの電源は、たとえ年間の稼働率が低くても、設備として維持するだけで固定費がかかる。この固定費は、再エネが増えても減らない。むしろ、再エネの変動性が増すほど、バックアップ電源の価値は上がる。
経済学的に言えば、「地産地消」は発電コストを分散させるが、系統全体の固定費は分散しない。その結果、電力システム全体のコストは増加する可能性が高い。
規範論と実現論の混同
「電力の地産地消」を唱える論者の多くは、真剣にコミュニティの自律性を重視し、中央集権的なエネルギー体制への問題意識を持っている。その動機は理解できる。
しかし、社会的に望ましいあり方（規範論）と、物理的・経済的に実現可能なあり方（実現論）は、別の問いである。
「地産地消の電力で地域が自立すべきだ」という規範論は、「地産地消の電力で地域が自立できる」という実現論を含意しない。
筆者が繰り返し問題にしてきた「バックキャスティング思考の罠」がここにもある。望ましい未来像から逆算して政策を語るとき、途中の物理的制約・経済的制約が見えなくなる。その結果、言葉の響きは美しいが実効性のない主張が、あたかも具体的な政策提言であるかのように流通してしまう。
電力システムの工学的論理
電力システムは、工学的な論理に従う。その論理は、社会的な「望ましさ」によって書き換えることができない。
広域系統は、多様な電源を大きな面積でつなぐことで、コストと信頼性のバランスを最適化してきた。これを分断・縮小化することで「自由」や「自律」を得ようとする発想は、エンジニアの目から見れば、コストと信頼性の両面で深刻なトレードオフを生む。
「地産地消」の電力は、ロマンとしては理解できる。だが、現実のエネルギー政策の処方箋として採用するには、工学的な裏付けが圧倒的に不足している。
言葉の美しさと、システムの実効性は別物である。この区別を明確にすることが、エネルギー政策論議における知的誠実さの基本だと、筆者は考える。
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