（前回：日本には消費者保護行政があるのか：「泣き寝入り」で回る市場の正体）
家電量販店でエアコンを買おうとすると、ほぼ必ず「何畳のお部屋ですか」と聞かれる。
そこで「14畳です」と答えれば、店員は当然のように14畳用、あるいはそれ以上の機種を勧めてくる。筆者は以前、実際の部屋より小さい畳数用のエアコンを希望したことがある。しかし量販店では、事実上売ってもらえなかった。
だが、本当に「14畳なら14畳用」が正しいのだろうか。
現代のマンション、とくにRC造の中住戸では、冷房主体なら実畳数よりかなり小さいエアコンでも十分に冷えることがある。上下左右を他住戸に囲まれ、外気に接する面が少ない。気密性も高く、窓性能も昔より向上している。昭和期の木造住宅と、現在の都市部マンションでは、そもそも熱環境が違う。
エアコン選びで本来見るべきなのは「畳数」ではなく、冷房能力や暖房能力を示すkWである。さらに言えば、方角、日射、窓面積、最上階かどうか、断熱性能、在室人数、調理頻度などによって必要能力は大きく変わる。
ところが日本のエアコン市場では、こうした複雑な条件がすべて「何畳用」という単純な表示に圧縮されている。
しかも、この表示は消費者が思っているほど直感的ではない。たとえば「8から10畳用」と書かれている場合、多くの人は「8畳から10畳の部屋に適した機種」と理解するだろう。しかしメーカーの説明では、これは「木造平屋南向きなら8畳、鉄筋アパート南向きなら10畳」という意味であり、連続的な適用範囲という意味ではない（ダイキン工業FAQ）。
この時点で、すでに表示と消費者理解の間にはズレがある。
畳数表示そのものも、業界の自主規格に由来する。日本電機工業会のJEM-1447は、JISに基づく定格冷暖房能力から冷暖房面積を算出し、取扱説明書やカタログに表示する方法を定めるものだが、制定は1989年である。現在の高断熱マンションや住宅性能の多様化を、畳数という1つの目安だけで十分に表現できるとは思えない（日本電機工業会 JEM-1447）。
行政もこの問題を全く知らないわけではない。経済産業省系の資料では、建築物の外皮性能が向上する中で、消費者が適切な能力のエアコンを選定できるようにする必要性が論点として示されている（経済産業省資料）。
また、消費者庁の品質表示では、エアコンの冷房能力・暖房能力はkW単位で表示すること、通年エネルギー消費効率、いわゆるAPFも表示することが定められている。つまり、制度上は畳数だけでなく、能力値や省エネ性能も表示されている（消費者庁 品質表示規程）。
しかし、販売現場で消費者に強く届くのは、やはり「何畳用」という言葉である。
では、なぜ量販店は小さい機種を売りたがらないのか。理由は明快である。「冷えない」は重大クレームになるからだ。
14畳の部屋に6畳用を設置して、猛暑日に冷えなかった場合、客は「店員に勧められた」と言うだろう。一方で、実際には6畳用で十分だったのに14畳用を買わされたとしても、多くの客は「よく冷える」「安心だ」と受け止める。過剰だったことは見えにくい。
つまり販売現場では、「不足」は責任問題になるが、「過剰」は問題になりにくい。この構造が、市場全体を大きめ推奨へと傾ける。
メーカーにとっては高価格機を売りやすい。量販店にとっては客単価が上がる。工事業者にとっても、大型機や200V工事は売上につながる。業界団体や行政にとっても、「畳数」という分かりやすい目安があれば説明は簡単だ。
誰も強く困っていない。困るのは最終的にユーザーである。
ユーザーは必要以上に高い本体価格を払い、場合によっては大きな室外機や追加工事も受け入れる。電源工事が必要になることもある。買い替え時の負担も増える。それでも本人は「安心を買った」と思っているため、損失は可視化されにくい。
もちろん、小さい機種を選べば常に正解というわけではない。西日が強い部屋、最上階、古い木造住宅、吹き抜け、寒冷地、暖房重視の家庭では、能力不足になることもある。特に暖房は冷房より条件が厳しい。冷房で足りる機種が暖房でも足りるとは限らない。
だから筆者は「みんな小さい機種を買え」と言いたいのではない。
問題は、小さい機種が正しいかどうかではない。ユーザーが住宅性能や使用条件に応じて合理的に選ぶ余地が、販売現場で事実上狭められていることだ。
本来なら、エアコン売り場では「標準推奨容量」「冷房主体の最小容量」「暖房重視容量」「高断熱住宅向け容量」など、複数の選択肢を提示すべきだろう。
たとえば同じ14畳でも、古い木造戸建ての最上階と、都市部マンションの中住戸では必要能力が違う。南西向きで西日が強い部屋と、北向きで日射が少ない部屋も違う。在宅勤務でPCを複数台使う家庭と、夜だけ使う家庭でも違う。これをすべて「14畳用」で処理するのは、あまりに粗い。
AIを使えば、こうした問題はかなり改善できるはずだ。間取り、地域、方角、建築年、窓の大きさ、階数、使用時間帯などを入力すれば、必要な冷暖房能力をより現実に近く推定できる。スマートメーターや温湿度センサーのデータを使えば、さらに精度は上がるだろう。
しかし現実には、業界全体にそれを強く推進するインセンティブが乏しい。なぜなら現在の仕組みでも、メーカーも販売店も工事業者も大きく困っていないからだ。むしろ過剰推奨は、売上増とクレーム回避を同時に実現する。行政も、kWや省エネ性能などの形式的表示がなされていれば、個々の住宅に最適な容量選定まで踏み込む必要はない。
こうして、実態に合わない表示が残り続ける。
エアコンの畳数表示問題は、単なる家電選びの話ではない。
日本社会ではしばしば、「最適」よりも「責任回避可能」が優先される。不足は叩かれるが、過剰は安心として処理される。その結果、ユーザーだけが静かに余分なコストを負担する。
「14畳なら14畳用」。
一見すると分かりやすいこの言葉は、現代住宅の多様性を覆い隠し、消費者に過剰な選択を促す便利な呪文になっていないか。
エアコン売り場に残る「何畳用」という表示は、過剰安全と責任回避に傾いた日本社会の、身近な縮図なのである。
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