5月27日付の日経新聞社会面。「老後も妥協せず、米で熟年離婚急増」の記事に妙に引っかかるものがありますので今日はこの話題を考えて見ましょう。
まず、新聞の内容ですが、アメリカの離婚率（既婚者1000人あたりの離婚者数）はこの20年で微減にもかかわらず、50歳以上で見ると1990年の4.7から2009年の9.7と2倍に膨れ上がっているというのです。その理由は「自己充実への希求度が高く、老後を妥協で過ごすのは真っ平」と解説されています。
実は私の周りでも熟年の離婚の話があちらこちらから聞こえてきてある意味ちょっと不思議な感じがしていたところにこの記事でした。あるカナダ人夫婦は40年連れ添った挙句、ご主人の定年退職にあわせて離婚。奥様は「若い」男と一緒になるらしいとご主人は嘆きながらも「人生一からやり直し！」と元気な様子も見せています。
私が知っているアメリカはいつも離婚がついて廻りました。80年代のアメリカは結婚と離婚が同じぐらいと揶揄されるほどで、私が学生時代に世話になったホストファミリー夫婦があっさり破局を迎えたのを目のあたりにしてドライな家族関係を実感しました。当時の社会学ではアメリカにおける女性の社会進出と権利の主張が離婚を生みやすい環境を作ったと習った記憶があります。
アメリカのブーマーは日本のブーマーと同様、非常に大きな時代の流れを生きてきました。東西冷戦やベトナム戦争、反戦などの学生運動、更には911のようなテロはアメリカ人の心の奥底に深い意味を持たせました。一方でソ連の崩壊でアメリカ一極体制になり、近代アメリカの繁栄が始まったものの住宅バブル崩壊、リーマン・ショックによる金融崩壊はブーマー族が年齢的にゴール間近で足切りされる要因ともなりました。
ブーマーの人生において強いアメリカを自負し、自信を生み出してきたことは間違いありません。戦後のアメリカ民主党と共和党を見ると今日まで民主党が32年、共和党が36年支配しています。但し、ブーマーが成人した1969年以降を見ると民主党16年に対して共和党は28年支配しているのです。つまり、共和党の強者の論理が熟年離婚の一原因繋がっていないとは言い切れないような気がいたします。
同じことは日本でもありえるかもしれません。既に若い人の時代は個の時代へと突入していますが、熟年層も同様に強い影響を受けているでしょう。若い人たちは結婚せず、パートナーの関係を維持している人たちもいます。理由は「別れた時、面倒くさくない」。契りのあり方も時代と共に変わってくるということなのでしょうか？
今日はこのぐらいにしておきましょう。
編集部より：この記事は岡本裕明氏のブログ「外から見る日本、見られる日本人」2012年6月1日の記事より転載させていただきました。快く転載を許可してくださった岡本氏に感謝いたします。
オリジナル原稿を読みたい方は外から見る日本、見られる日本人をご覧ください。
