4月に出版する「究極の海外不動産投資」（幻冬舎）という書籍の最終原稿チェックに入っています。昨年、数回に渡って幻冬舎で開催した海外不動産投資セミナーの講演内容をベースに、ケーススタディなどを追加し、海外不動産投資の定番本にすることを目標にしている、「野心的な」作品です。
著者は私になっていますが、GTAC（幻冬舎総合財産コンサルティング）の全面的な協力で制作。各国の投資事情や税金の考え方については、それぞれの国の信頼できるパートナー企業の方や私が税務申告でお世話になっている税理士の方に協力頂き、詳細をまとめました。
ナゼ海外投資なのか？ ナゼ海外不動産投資なのか？から始まり、アメリカ、マレーシア、タイ、フィリピン、カンボジア、バングラデシュといった国を取り上げて、網羅的に説明をしています。
ナゼ海外不動産投資なのか？それは、他の投資対象にはない、3つの特長があるからです。
インカムゲイン、キャピタルゲイン、そしてタックスメリット。3つのメリットをどうやって狙っていくのかについて、理解できるように工夫しました。
キャピタルゲインとは値上がり益のことです。海外不動産の場合、現地の物件価格の上昇だけではなく、円安によっても円ベースの資産価値をアップさせることが可能です。将来性のあるエリアをどのように見極め、最終的にどの物件を選んだら良いのか。「マクロからミクロ」というアプローチ方法をご紹介しています。
インカムゲインとは、購入した物件を賃貸に出すことによって、家賃収入から得られる収益です。海外不動産の特徴として、家賃収入が将来的に上昇する可能性があることが挙げられます。インフレと所得水準の上昇によって、家賃も上昇していくのは、特に新興国では珍しいことではありません。また、先進国においても、賃貸住宅の需給によって家賃が引き上げられることがあります。
キャピタルゲイン、インカムゲインについては、他の金融商品でも得られるかもしれませんが、3つ目のタックスメリットは不動産ならではのものです。
不動産投資には、減価償却という他の資産には無い税務会計上の仕組みがあります。これは購入した不動産の建物部分を法律で定められた年数によって費用として計上できる税制上の取り扱いです。
特に、築年数が法定償却年数の22年を超えた中古木造建築物の場合、日本国内では4年間で償却することが、合法的に認められています。減価償却費用は給与所得による課税対象額と相殺できますので、所得の大きな人にとっては節税メリットとなるのです。
日本国内ではこのような物件はテナント付けが難しくローンも出にくいですが、米国では築40年を超えるような物件が普通に売買されています。
新書版で、新しく立ち上がるレーベル「幻冬舎黄金律新書」の記念すべき第一号書籍になるようです。
まだ、アマゾンでも予約販売になっていませんが、4月下旬には店頭に並ぶはずです。今週末、最期の修正をかけて、来週には校了です。出版記念セミナーも準備していますので、またブログをお読みの皆さまにご案内いたします。
新刊書籍をどうぞよろしくお願いいたします。
編集部より：このブログは「内藤忍の公式ブログ」2014年3月23日の記事を転載させていただきました。オリジナル原稿を読みたい方は内藤忍の公式ブログをご覧ください。
