「地球温暖化」とは何か。
非営利組織「気候ネットワーク」によれば、「自然の変動によるものでなく、人類の活動によって、地表付近の平均気温が上昇している状況」のことを指す。「熱波や洪水、干ばつ、そしてハリケーン」など、「気候変動による災害が頻発」している。私たちが住む生態圏全体や社会に重大な影響をもたらしかねない。
しかし、私たちは「地球温暖化」という言葉が入った報道を十分に真剣に受け止めているだろうか？「なんだか、ピンとこない」という人も多いのではないか。
もし深刻な影響をもたらすかもしれない現象を多くの人がぼんやりと意識するだけだったら、一体、地球はどうなってしまうのだろう？
4月11日から15日まで、イタリア・ペルージャで開催された「国際ジャーナリズム祭」（参加スピーカー700人、セッション総数300）の中に、科学者とジャーナリストが地球温暖化について人々の関心を高めるためにできることを議論するセッションがあった。
「できることはあるぞ」と筆者が感じたセッションの議論の流れの一部を紹介したい。
夜中に目覚めるほど心配することは何か？
パネリストたち（左からミキュート氏、ライリー氏、ジャー氏、ラスブリジャー氏、グレイ氏）
冒頭、紹介役として話したのはシンクタンク「欧州森林インスティテュート」の椿梨奈氏。「科学とジャーナリズムには共通点がある。事実を集め、証拠を確保し、信頼性のある結果にたどり着くことだ」、「この場が科学とジャーナリズムを地球温暖化防止のために結び付ける機会であってほしい」。
パネリストたちへの最初の問いは「地球温暖化について、夜中に目覚めるほど心配することは何か？」だった(司会はエリザベッタ・トレイ氏）。
ジョン・ライリー氏（米マサチューセッツ大学ジョイント・プログラムの副ディレクター）：米国の話になるが、「事実は意味がない」という風潮があることが気にかかる。これは事実を基にする科学はどうでもいい、ということにもつながる。
米社会では一種の「トライブ（部族）」ができている。例えば、フェイクニュースを真実だと思って信じている。地球温暖化を信じないというトライブに属する人に地球温暖化の深刻な影響を伝えようとしても、「そんなことはあり得ない」と否定してしまう。もし「深刻な影響がある」と考えてしまったら、自分たちの「信じない」というイデオロギーを脅かすことになるからだ。
地球温暖化問題は特にこのトライブ化が発生しやすい。あまりにもグローバルな動きで、問題が大きすぎるので「自分にはどうにもできない」と無力感を持ってしまう。
科学者はこういった人々の感情に訴えかけるような、自分の問題として受け止めてもらえるようなやり方をする必要がある。地域社会のレベルで何が問題かが分かるように。これは科学者にとっては、挑戦だ。事実を集めて、客観的に物事を見る癖がついているからだ。
どうやったら、一般市民に「大変なことが起きている」と分かってもらえるのか。これが最大の懸念事だ。
アラン・ラスブリジャー氏（元英ガーディアン編集長、現在はオックスフォード大学のレディー・マーガレット・ホール学長）：地球温暖化は最大に深刻な、世界的な問題だと認識している。しかし、ジャーナリズムはこの問題の報道に失敗したのだと思う。
次世代にも影響が及ぶ問題なのに、新聞の1面に毎日載るわけではないし、テレビのニュースで刻々と報道されるわけでもない。
なぜかと言うと、英国の例で言えば、イデオロギーの問題もあるのかもしれない。英国の新聞のほとんどは温暖化を否定する傾向にある。
ジャーナリズムの収入の仕組みも関係するかもしれない。どこの編集長もいかに数字で結果を出すかで頭がいっぱいだ。昨日起きたことについてはたくさん書くけれども、20年後にどうなるという話は数字が取れないので、出さない。あることが起きても「温暖化のせいなのかどうか、わからない」、とジャーナリストも市民も考えているのかもしれない。
しかし、こういう時こそ、ジャーナリズムの出番のはずだ。市民が関心を持っていないトピックでも、これを取り上げて書く、関心を持ってもらうように書くことが。
ジョナサン・グレイ氏（キングス・カレッジ・ロンドン）：地球温暖化は複雑で幾層にも広がる現象だ。これを取り上げた記事が何を社会にもたらすのかまで、踏み込んで書くべきだ。
アロク・ジャー氏（医学研究支援等を目的とする英公益信託団「ウェルカム・トラスト」のパブリック・エンゲージメント・フェロー）：確かに、地球温暖化は複雑な現象で、ジャーナリズムのように白黒をはっきりさせて単純化した結論を下せるものではない。ただ、こうした現象を取り上げる際には、ジャーナリズムも科学の方も新しいやり方を考えるべきではないかと思っている。
例えば、ジャーナリストは複雑なテーマについてもっと時間を費やしてもいいのではないか。ＡＩもそうだが、複雑な問題を理解する時間を取るべきだと思う。
ビクトリア・ミッキュト氏（「コントラストＶＲ」の記者）：4－5分のバーチャル・リアリティの動画を作っている。地球温暖化でいかに生活が変わったか、実際に影響を受けた人の例を動画にしている。自分の問題として考えられるよう、影響を受けた地域に住む人のところに行って、話を聞く。動画を作ってからは上司や同僚に見てもらうが、「ここが分からない」、「もっと説明して」と言われながら、編集している。
関心を持ってもらうにはどうするか？
地球温暖化についての関心が低い状態をどう変えるのか？
ラスブリジャー氏：前にある人に言われたのだが、地球温暖化問題を書くのは専門記者、つまり環境ジャーナリストのみにしてはいけない、と。記者全員を地球温暖化について書く人として、安全保障、移民、食料、スポーツ、政治、経済にからめて地球温暖化について書くようにする。
新聞社全社で地球温暖化防止のためのキャンペーンを開始する、という手もある。グローバルな環境問題は「大きすぎる話」、「こちらでは何もできない」、「難しすぎる」と読者に思わせるのではなく、「職場で、あるいはプライベートな場で何ができるか」を提示する。報道の仕方は関心を引くようにドラマチックにする。
グレイ氏：興味を持ってもらうやり方は、色々あると思う。例えば、欧州レベルのリサーチプロジェクトで、「クライマップス」がある。地球温暖化防止のためのさまざま見方をデジタル技術を使って提供している。
「クライマップス」のウェブサイト
それから、例えば科学が事実を積み上げるまでにどれほどの労力をかけているのかを記事化するのはどうだろうか。でっち上げではないことが分かれば、科学についての疑念も減少するだろう。
ジャー氏：ジャーナリズムが考え方を変えることも一案だ。まず、最初に「市民の声から出発するにはどうするか」、「市民に力をつけるためにはどうするか」を考えて欲しい。これまで、編集室で何を書くかを決めるのがスタート地点になっていた。これを逆にする。
例えば、米国のあるメディアはコーヒーショップやタクシー乗り場、色々な場所に記者を放った。そこで医療サービスについての人々の懸念やどんなことを考えているかを聞いて回った。そこからヒントを得て、医療ケアについての記事を作っていった。地球温暖化についても、同様にできる。人々の懸念は何なのか。それから何を書くかを決める。この過程を透明化して、読み手の信頼を取り戻してゆく。
今、人は専門家の言うことを信じなくなっていると聞く。「事実」と言われていることに、疑念の目が注がれている。だからこそ、どうやって「事実」を積み上げて、ある記事ができてゆくのかをオープンにすればいいのだと思う。今まで通りにジャーナリズムをやっているのではなく。
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感想：「情報を受け取る人を巻き込んで、報道を作る」、「自分の問題として受け止めてもらうために、実際に温暖化の影響が出ているところに行って、現地の人の懸念に応える形にする」、これによって「信頼感を取り戻す」、温暖化をも含めた複雑な問題に対し市民が「どう立ち向かえるのか、何ができるのかを具体的に提示する」などの提案が心に残った。
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参加者の英語名は以下：
パネリスト
John Reilly
Alan Rusbridger
Jonathan Gray
Alok Jha
Viktorija Mickute
進行役
Elisabetta Tola（Formicabluの創業者）
Rina Tsubaki
