東京オリンピックパラリンピック大会組織委員会の森会長が、女性蔑視と誤解される発言によって辞職しました。これによって、日本社会における男女差別の解消が遅れていることがクローズアップされています。
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今朝の日本経済新聞の報道によれば、ここ数年で日本企業の女性社内役員の比率は少しずつ高まっているそうです。
しかし、経済協力開発機構（OECD）の調査結果では、日本の上場企業の女性取締役比率はわずか8％。45％のフランスや、24％のアメリカと比較するとかなり低い水準のままです。
仕事で、それぞれの分野のスペシャリストの人たちとお付き合いをしていますが、その中で、男性・女性と言う性別による能力の違いを意識した事はありません。
女性に責任ある仕事をお願していることも珍しくありません。例えば、世界の資産運用フェアの運営責任者も、民泊施設の運営をお願いしている方も、インナーサークル資産設計実践会のリーダーをお願いしている方も、すべて女性です。そもそも、性別が仕事を一緒にするかしないかの判断材料になっていません。
男性だから論理的、女性だからきめ細やかといったステレオタイプな見方をしている人がいますが、先入観だと思います。男性でも気が利く人もいれば、女性でも極めてロジカルに話を進める人もいます。
仕事をする上では、性別によって区別する必要性がある機会は、ほとんど無いといって良いでしょう。
性別による能力の違いがなく、日本社会において女性の社会進出が遅れているとすれば、日本の女性は日本社会において労働戦力として過小評価されていることになります。株式市場で例えれば割安に放置されているバリュー株と同じです。
ということは、同じ条件で人材を探す場合、男性よりも女性の方が優秀である可能性が高いということです。
日本社会で現状のような女性が不利な環境が続けば続くほど、優秀な女性戦力を活用することができるチャンスが生まれるのです。
もし今後、日本社会で女性進出が広がれば、過剰評価されている男性が淘汰され、過小評価されている女性で活躍する人が増えてくることになります。
現状の日本においては、他社に先んじて先入観のない人材活用を続ける。それによって、有能な人材を発掘し、高いモチベーションで活躍してもらえる場を提供できるのです。
編集部より：このブログは「内藤忍の公式ブログ」2021年3月8日の記事を転載させていただきました。オリジナル原稿をお読みになりたい方は内藤忍の公式ブログをご覧ください。
