ロシアのウクライナ侵略において、プーチン大統領は「主犯」とみなされています。ロシアの「戦争責任」はプーチンが負うべきであり、かれは「非人道的で邪悪」な指導者であると断罪することは、ごく普通の道徳的判断となっています。
侵略された当事国のゼレンスキー大統領が、「この戦争でウクライナは“善”であることが自由世界全体にとって明らかだ。そしてロシアは負けるだろう。悪は常に負けるのだ」と訴えるのは、もっともでしょう。
ウクライナへの最大の支援国であるアメリカのバイデン大統領は、プーチンに「人道に反する戦争を仕掛けた人殺しの独裁者であり、真の悪党だ」、「ジェノサイド（大量虐殺）」を行っていると最大限の道義的憤りをぶつけています。
日本の林芳正外務大臣も「プーチン政権によるウクライナ侵略（は）明白な国際法違反であり、断じて許容できず、厳しく非難をする」と発言しています。こうしたプーチンへの怒りは、ウクライナにおけるロシア軍の残忍な行為への当たり前の感情でしょう。
リアリストの戦争原因論
多くの一般の人たちとは異なり、国際政治学の主要な学派を形成するリアリストは、ロシアを悪とみなすのを避けるか、ニュアンスを含んだ批判にとどめています。攻撃的リアリストのジョン・ミアシャイマー氏（シカゴ大学）は、最近の講演で、ロシアのウクライナ侵攻の主な原因や責任はアメリカにあるとの持論を次のように繰り返して強調しています。
ウクライナ危機を引き起こした主な責任はアメリカにある。これは、プーチンが戦争を始めたこと、そしてロシアの戦争遂行に責任があることを否定するものではない。また、アメリカの同盟国にもある程度の責任があることを否定するものでもないが、彼らはウクライナに関してワシントンが主導するところに、ほぼ従っている。私の主張の中心は、アメリカがウクライナに対して、プーチンをはじめとするロシアの指導者たちが長年繰り返し主張してきた存亡の危機（実存的脅威）と見なす政策を推し進めたということである。
リアリストのスティーヴン・ウォルト氏（ハーバード大学）も、国際政治を善悪で見ることに、以前から警鐘を鳴らしていました。彼は「事情通は、世界政治を『安全が不足していて、主要国たちは望む望まないにかかわらず互いに争うことを強要される舞台』…ではなく…『善い同盟国』と『悪い敵』に区別し、状況が悪くなると、その原因を外国の悪いリーダーの欲深さや侵略性…理性のなさに求める」と主張していました。
そして、プーチンを邪悪な指導者と断罪しないリアリストが多くの人々に受け入れらない理由をこう説明しています。すなわち、「世界を善い国と悪い国に分けて、アメリカと仲間の民主国は独自の美徳があると考える。全てのトラブルは邪悪で不道徳な指導者、とりわけ専制主義者により引き起こされる。こうした全ての考えを否定する理由により、リアリズムは不人気だ」ということです。
リベラルの戦争原因論
リアリストに真っ向から対立するのがリベラルです。リベラルは基本的に国際政治を善悪のレンズを通してみます。そして、アメリカをはじめとする善なる民主主義勢力は「リベラル国際秩序」の守護神であり、ロシアといった悪である専制主義国を打倒して、これを守らなければならないと説きます。
リベラルは、ロシアのウクライナへの侵攻を地球規模の民主主義と西側のリベラルな価値への攻撃と広く解釈します。そして、彼らの処方は、EUとNATOの拡大を徹底して貫き、より強力なリベラル世界秩序を必要であれば直接介入してでも構築することなのです。こうしたリベラルの言説は、我が国では、大半の研究者のみならず、ほとんどの市民が納得するものでしょう。
リベラルの言説は、ロシア・ウクライナ戦争に対する人々の義憤を代弁していますので、メディア受けします。世の中には善悪があり、善人が悪人をやっつけることにより、平和で幸福に満ちた世界が訪れるという進歩的な考えは、世の中は対立や紛争に満ちており、そこに善悪を認めるのは難しいとする保守的な観念より、希望に満ちた前向きのものだからです。しかしながら、こうした啓蒙主義的な観念には、大きな落とし穴があることをリアリストは教えてくれます。
リベラルの矛盾
プーチン個人に戦争の根本原因を見るリベラルの診断や処方は矛盾しています。リアリストのケネス・ウォルツ氏は、今から60年以上前に、戦争の原因を指導者の判断や行為のせいにすることに内在する問題を以下のように鋭く指摘していました。
「人間の邪悪さや愚かさの証拠を単純に指摘して…犯罪や戦争のような望ましくない事件を（これらに）関連づけるのは単純な仕事である…そう試みようとすると、事実と価値判断のごったがえしの中で動きがとれなくなる」
（『人間・国家・戦争』勁草書房、2013年〔原著1959年〕36、40ページ）。
ロシア・ウクライナ戦争の原因について、リベラルは総じてプーチンの「帝国主義的野望」や「ウクライナをロシアの属国とする妄想」に求めています。ティモシー・シュナイダー氏は、プーチンがウクライナを国家として消すことを目指した植民地戦争を行ったと断言しています。
日本のあるウクライナ研究者は、プーチンが「ウクライナは本当の国ではない」と語ったことに着目して、「『妄想の歴史観』を背景に、ただウクライナを自分のものにしたかった」から侵略したのだと言っています。
しかしながら、このような戦争原因の説明は筋が通りません。なぜならば、プーチンがウクライナを植民地支配する「妄想」に取りつかれていたならば、2022年2月より前に、ウクライナに侵攻すべきだったからです。
プーチンは20年近く、ロシアの権力を掌握し続けていました。その間、かれはなぜウクライナの征服を自重しなければならなかったのでしょうか。とりわけ、プーチンにとってクリミアを併合した2014年は、ウクライナ全土を自分の手に入れる好機でした。
春名幹夫氏によれば、「2014年、ロシア軍…がクリミア半島を併合した際、弱体化していたウクライナ軍はほとんど抵抗しなかった。戦闘経験がなく、数十年間続いた政府の腐敗に加え…（2014年時ウクライナ軍は）医療器具や軍靴、ヘルメットといった装備も持っていなかった。クリミア半島併合の際の戦闘で、ウクライナ海軍は約70％の艦船を失った」そうです。
つまり、2014年当時のウクライナは今より、はるかに弱かったのです。もしこの時点でロシアがウクライナに全面侵攻していれば、ウクライナ軍はより困難な抵抗を強いられ、ロシアが同国を占拠できる見込みは高かったでしょう。にもかかわらず、プーチンはクリミア併合のみに侵略行動を限定したことは、彼がウクライナに抱いたとされる妄想と矛盾します。
戦争の必要条件
戦争の原因を特定するに有効な1つの方法は、「必要条件を見定める反実仮想法」です、これをゲイリー・ゲルツ氏（ノートルダム大学）とジャック・リーヴィ氏（ラトガース大学）は、次のように紹介しています。
「もしXが起こらなかったり存在しなかったりしたら、Yは起こらなかっただろう」と推論するのだ。これが成り立てば、それは必要条件になる。なぜならば、これが「XはYの必要条件だった」と言い換えられるからだ…他方、常に存在する条件は「取るに足らない必要条件」にすぎない。
（Explaining War and Peace, Routledge, 2007, 39ページ）。
リアリストが主張するに、NATOをウクライナに拡大しようとしたことが、ロシアの生存を脅かして、同国を予防戦争に駆り立てたとするならば、NATO拡大がロシア・ウクライナ戦争の「必要条件」だと推論できます。
それでは、NATOが東方に拡大しなければ、この戦争は起こらなかったのでしょうか。これについて100%正確な反実仮想は不可能ですが、この仮説を支持する有力な根拠があります。それはドイツのメルケル元首相の次の発言です。すなわち「プーチンは（ウクライナのNATO加盟を）実現させなかっただろうと、私は確信していました。それは彼にとって宣戦布告だったでしょう」というものです。
これは裏を返せば、この数年において、アメリカがウクライナ軍の訓練を支援したり、共同軍事演習を実施したりすることにより、同国を「事実上の」NATOのメンバーに組み込むような行動は、ロシアの予防戦争を誘発した可能性が高いのです。
他方、プーチンというロシアの指導者は、ロシアがウクライナに侵攻したりクリミアを併合したりする前後にわたり、継続的に存在していました。つまり、プーチン・ファクターは、この20年間、ロシアとウクライナの対立と共存に対して「常に」作用していたので、この戦争の原因としては「取るに足らない必要条件」に過ぎないのです。
袋小路に入るリベラル
このようにロシア・ウクライナ戦争の原因に関する「事実」は、プーチン妄想説に不利です。もしプーチンがアメリカによるNATO拡大の実存的脅威からロシアの生き残りをかけてウクライナに侵攻したとするならば、彼は「合理的行為者」になってしまい、プーチン＝邪悪な指導者の構図が崩れてしまいます。これはリベラルには受け入れ難いことでしょう。
それでもリベラルが、あくまでもプーチンは「人殺しの悪党」だからウクライナに侵略したというロジックを押し通すのであれば、戦争を防止したり解決したりするには、プーチンの暗殺や失脚を視野に入れなければならなくなります。なぜならば、かれがロシアの大統領である限り戦争は続くからです。この戦争を終わらせるには、プーチンを暗殺するか権力の座から引きずり下さなければなりません。
これはウォルツ氏が「（戦争決定した人物を）選別除去（すれば）平和の見込みも増加する…（そうなら）暴君殺害が科学的手法に含まれなければならない」（同書、66ページ）と喝破する通りです。しかしながら、バイデン政権はロシアの体制転換を目指さないと断言しています。善悪論に依拠したリベラルの戦略は、このように根本から矛盾してしまうのです。
それだけではなく、この戦争におけるリベラルの提言は、ますます事態を悪化させかねません。リベラルは、法に基づく国際秩序を守るためにロシアを敗北させなければならないと強く主張します。ロシアのウクライナ侵略は領土保全を侵害する国際法に反する行為なので、厳しく罰しなければならないからです。
確かに、こうした主張には一理あるのですが、ロシア軍をウクライナから撃退して、リベラル国際秩序に泥を塗ったプーチンに懲罰を加えることが招くであろう帰結にも、われわれは深い注意を払わなければなりません。
リアリストからすれば、リベラル国際秩序はソ連が崩壊した冷戦後の束の間に、アメリカが国際システムにおいて単独の大国として振舞うことができたときの副産物に他なりません。この「単極の瞬間」が終わりを迎えつつある今日に、アメリカがリベラル国際秩序の「幻想」を追い求めることには無理があります。
国際秩序と戦争
バリー・ポーゼン氏（マサチューセッツ工科大学）が的確に指摘するように、アメリカ主導のリベラル世界秩序の観念は、かなり陳腐に見えています。その知的構築物の礎だった単極構造はもはや存在ないからです。代わりに、我々はアメリカ主導の冷戦型連合の再来を目撃しているのです。
エマ・アシュフォード氏（ケイトー研究所）も「ウクライナ（戦争）は、ポスト冷戦期のアメリカの地球規模での影響圏の限界と、ロシアが自己の地域圏と見なすものを守れることも示した、明らかな指標である。したがって、ウクライナでの戦争は単極の瞬間を延長線上にないのだ」と主張しています。
アメリカが今も単独の覇権国であるならば、そのパワーを行使して、ロシア軍をウクライナから放逐できたか、戦闘を今よりも極小化できたでしょう。ロシア非難や制裁に参加する国家も、もっと増やせたでしょう。アメリカが圧倒的に強ければ、プーチンに「ロシアを敗北させられるなら試してもらおう」「ロシアはまだ本気になっていない」とは、簡単に言わせないはずです。
ウクライナにおける戦況やロシアの態度は、アメリカには世界規模のリベラル秩序を維持できるパワーが、もはやないことを示しています。
それでもアメリカがウクライナに積極的に軍事介入してロシアを敗北させようとすれば、核武装した大国同士が交戦するリスクは高まります。はたして、リベラルは、こうした世界を終末的な大惨事へと導きかねない危険を冒してまで、ロシアに懲罰を加えることを正当化できるのでしょうか。
リベラル派の重鎮であるジョセフ・ナイ氏（ハーバード大学）は、核時代における倫理的責務について、次のように述べています。
道義的な憤りの表明は…ときに破滅的な結末へとみちびく…われわれは…核戦争をおこすようなカオスを避けるという最小限の義務を負っている。
（『核戦略と倫理』同文舘、1988年、20、47ページ）
キューバ危機で核戦争の深淵を見たケネディ大統領は、その翌年のある演説において、「核大国は敵に屈辱的な退却か核戦争のどちらかを選択させる対立を避けなければならない。核時代にこの種の選択をすることは、我々の政策の破綻か、世界にとっての集団的な死の願望のどちらかなのは明らかだ」と訴えました。
おそらく、リベラルはロシアの核の威嚇をプーチンの虚勢と退けるのでしょうが、ベストセラー『ブラック・スワン』の著者であるニコラス・タレブ氏が主張するように、「将来を左右する大きなことで予測に頼るのは避ける…信じることの優先順位は、確からしさの順ではなく、それで降りかかるかもしれない損害の順につけるのだ…深刻な万が一のことには、全部備えておく」（同書、67ページ）ことが、リスク管理の基本になるでしょう。
リアリストの提言
それでは、リベラルに異議を唱えるリアリストのロシア・ウクライナ戦争への処方箋は、どのようなものでしょうか。前出のポーゼン氏は、以下のように提言しています。
（西側は）不毛に終わるであろう反攻をウクライナに奨励すべきではない。むしろ、今、交渉の席に向かって動くべきだ…外交は不確実な結果を伴う実験だろう。だが、ウクライナと西欧の勝利の理論も継続された戦闘で試される。この二つの実験の違いは外交が安上がりなことだ…解決の概要は既に見えている。どちらも痛みの伴う妥協をしなければならない。ウクライナは相当な領土を諦める。ロシアは戦場で獲得した一部を諦めて、将来の領土的主張を放棄する必要がある。将来のロシアの攻撃を防ぐために、ウクライナはアメリカの強力な保証とヨーロッパの軍事支援（攻撃ではなく主に防御兵器）が確実に必要だろう。
ここで改めて強調したいことは、マイケル・オハンロン氏（ブルッキングス研究所）が言うように、「自身の運命を決めることはウクライナ次第である。アメリカと同盟国は条件を指図することに携わるべきではない。しかし、そのことは対話を促す作業を排除するわけではない」ということです。
リアリストの解決策は、「ロシアが侵略の手を休める保証はない」とか「ブチャの虐殺の悲劇が再来しかねない」といった理由で、リベラルは拒否します。こうした懸念は十分に理解できますが、ウクライナ軍に武器を与えてロシア軍を敗北させる「勝利の理論」は、さらなる戦争の犠牲者を覚悟した継続する戦闘による厳しい検証を受けることになります。
和戦について最終的な決定権を持つウクライナのゼレンスキー大統領は、「ウクライナは武器が手に入れば領土を解放していくが、同時に一部の領土はおそらく外交的手段で取り戻すだろう、外交的手段の方が犠牲は少ないが時間がかかる」と発言して、戦争の外交的解決に少し前向きな姿勢を見せ始めています。
言論空間におけるリベラルとリアリスト
リベラルが自分たちの主張に対する異論に攻撃的なことは気になります。リベラルは自由主義をモットーとしているので、自由な議論を擁護すべき立場のはずなのですが、宿敵リアリストの言論には我慢ならないようです。
リアリストのロバート・ギルピン氏は論文「リアリストは誰にも愛されない」において、「リベラルな社会は互いに戦争をしない一方、非リベラルな敵には攻撃的である。同様のリベラルの不寛容さは、競合するアイディアの市場でも成り立つのは明らかだ…リベラルの任務は…リベラルのイメージに沿った世界を作ることなのだ…リアリストによってもたらされるような、悪意のある『虚偽』は、彼らが悪さをしないように、消し去られなければならない」と四半世紀前に嘆きました。
残念ながら、このことは現在の国際政治の現実と論壇の両方に、多かれ少なかれ当てはまるようです。
戦争研究者のビアー・ブラウメラー氏（オハイオ州立大学）は「リベラル国際秩序は内部での平和を維持することにおいて、素晴らしい仕事をしてきた。他方、それがほとんど変わらず存続すれば、世界を似たようなものに再形成する手段を武力を含めて使い続けることにますますなりそうだ」と指摘して、おびただしい膨大な犠牲を払った過去の戦争が、異なる国際秩序間もしくは特定の国際秩序とその外部の国家との戦争であることを明らかにしました(Only the Dead, Oxford University Press, 2019, 224ページ）。
前者の代表としては、400万人以上を尊い人命を奪った米ソの「代理戦争」であるヴェトナム戦争などがあります。後者の１つの例は、30万人以上の犠牲者をだしたイラク戦争です。国際秩序を守ることは、それと対立する国家との激しい戦争を時に伴うのです。
ロシア・ウクライナ戦争については、リベラルもリアリストもインターネットなどの言論空間で多種多様な意見を述べています。これにより健全で民主的な議論が促進されそうですが、実際にはそうなっていないようです。
「エコーチェンバー現象」というものがあります。これは同じような意見や価値を信奉する特定の集団が内輪でコミュニケーションを繰り返することにより、それが強化されると共に人々の視野が狭まっていくことです。
この現象の恐ろしいところは、特定の信条を持つ集団の人たちが、十分な証拠や裏づけがある反対意見に接すると、以前にもまして自分たちの意見を極端に信じるようになることです。そして、異なる意見を唱える人々を徹底的に攻撃したり誹謗中傷したりします（マシュー・サイド『多様性の科学』ディスカバー・トゥエンティワン、2021年）。
ロシア・ウクライナ戦争に関するリベラルの通説に真っ向から異議を唱えたミアシャイマー氏が、「ロシアはアメリカのディープステートの策略に引っかかって侵略をさせられた」という陰謀を擁護する怪しからん学者と断罪され、「親ロシア派」のレッテルを貼られて誹謗中傷されました。これはミアシャイマー氏の信用を貶めようとする、エコーチェンバー内部からの典型的な攻撃でしょう。
こうした攻撃に対して、かれは「私の意見が嫌いな人がいても構わないし、反論も大いに結構…大切なのは、一般的な世論とは異なる意見を表明したときに、それが尊重されることなのです」と懐の深い姿勢を見せています。
国際政治の学術や政策論を発展させる原動力が、その多様性にあることには、ほとんどの研究者は異議を唱えないでしょう。もし国際政治学界において、エコーチェンバー現象が起こっているならば、これは由々しきことであると、わたしは思います。
編集部より：この記事は「野口和彦（県女）のブログへようこそ」2022年7月13日の記事を転載させていただきました。オリジナル原稿をお読みになりたい方は「野口和彦（県女）のブログへようこそ」をご覧ください。
