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内閣官房「人々のつながりに関する基礎調査」
2022年4月に 内閣官房孤独・孤立対策担当室は、直前に実施した全国調査「人々のつながりに関する基礎調査」（以下、「つながり調査」と略称）の結果概要を発表した。
これは21年12月1日から調査票を発送し、22年1月21日までの回収分のうち、有効回収と判断される調査結果に関する単純集計として公表された。科研費を使ったとしても、費用的にも時間的にも個人ではもはや不可能な全国調査であり、貴重なデータベースとして配偶者の有無と孤独感の項目を拾い上げ、統計的な処理を行って分析しておきたい。
調査の対象は全国の満16歳以上の個人であり、調査対象者数20,000人は住民基本台帳を母集団とした無作為抽出法により選定された。郵送による回収が77.4％であり、オンライン回答が22.6％となっていて、全体としては59.3％の有効回収率であった。この回収率は今日では満足できる数値であろう。
未婚の増加が少子化の主因
これまでに明らかにしたように、人口動態面の最大の特徴である少子化は、出生数が落ち込む、年少人口数が減少して比率が下がる、高齢化が進行する、市場が縮小する部分と増大する部分が鮮明になる、社会全体の活力が低下するなどとして現象する（金子、2003；2006）。
そして前稿（金子、2023a）では、日本のような婚外子率が2％程度の国では、出生の大半は既婚者からなので、未婚率の上昇がそのまま出生数を減らして、少子化が加速されることを論じた。
しかし、誰でもそうだが未婚すなわち単身者の老後には、その個人を取り巻く社会的連帯と孤立といういわば社会学固有の課題が残されている。とりわけ、「連帯と孤独・孤立」は、社会学の成果が医学の側からの「長寿の要因」の一部にも活用されるという意味で、学術的にも注目されてきたテーマである。
社会的ネットワークが個人の健康状態を左右する
たとえば、「友人や親戚との社会的ネットワークが多岐にわたる人は、社会的に孤立している人に比べて、不安感や抑うつの程度が低く、健康的で死亡率も低い。その他の研究でも社会的なつながりのある人たちは、他者への共感力や信頼感が高く、協力的であることが示されている」（フォンタナ、2020=2022：315）という指摘がある。
これは長寿のための25のメソッドについて研究成果をまとめたフォンタナが、わざわざ22番目の長寿メソッドとして挿入した節の一部である注1)。
この場合重要なことは、孤独（loneliness）と孤立（isolation）をしっかり区別しつつ関連づけておくことである。孤独は主観性に富むが、孤立は関係性の中で判断できる。この方面では社会的接触（social contact）概念を操作化して、この「長さ・頻度・量・深さ」などのデータが収集されて、その分析結果が対象者集団の「社会的孤立」をめぐって長年にわたり論じられてきた。
タンストールの命題
高齢者研究について、初期の業績の一つであるタンストールの研究成果も多岐にわたっている。何よりも「老化のパターンはふかく個人の過去と関わり合っていること」（タンストール、1966＝1978：315-316）を軸として、その内実を実証的に解明したところが優れている。
ここでは老人（Old People, The Aged）を高齢者と訳し直して、テーマに関連する成果を拾い上げてみよう（以下、頁数のみ記す）。
① もっとも独居になりやすいのは配偶者も子どももいない高齢者（:91）
② 子どものない高齢者は、子どもをもつ高齢者の二倍ほど独居になる（:99）
③ 社会的孤立でみると、もっとも重要な親族のカテゴリーは配偶者であって、次に子どもになる（:108）
④ 生存子が一人でもいれば高齢者は社会的に孤立することが少ない（:109）
⑤ 孤立に関する高齢者男女の比較では、男性の孤立が深刻になりやすい（:117）
⑥ 性別とは無関係に、年齢が上昇するに従って「孤独不安」の割合が高まる（:120）
⑦ 多くの高齢者が孤独不安に陥るのは夕方から夜にかけてである（:120）
⑧ 高齢者の社会的孤立と低収入（貧困）とは関連が深い（:243）
⑨ 高齢者は老化に伴う貧困、疾病、社会的孤立に対応する力を欠いている（:285）
⑩ 社会的に孤立する高齢者が過去の人生を振り返り、思い出話を聞いてもらえる機会は少ない（:294）
⑪ 社会的な孤立には、「距離をおいた親密さ」（intimacy at a distance）で対処する（:312）
⑫ 社会的接触をもつことは、しばしば貯蓄のあることを意味している（:317）
これら以外にも、50年後の日本における「少子化する高齢社会」にとって有益な研究成果がたくさん見受けられる。私の初期の研究テーマもこの延長線上にあった（金子、1993;1997;1998）。その結果、階層性への注目、家族・親族・友人ネットワークとの関係の分析、コミュニティや地域ネットワークとの関連を「連帯と孤独感」として位置づけることになった。
人口における未婚・既婚、階層格差、連帯・孤独の三層構造
表1では、自らの調査経験に基づき、人口における未婚・既婚、階層格差、連帯・孤独の三層構造を整理した。この全体は12のマトリックスとなる。たとえば、未婚で階層的には低く社会的に孤立して、孤独感を覚えている高齢女性、既婚で階層としては中層に属していて、付き合いはある程度なされていて、社会的連帯も認められる中年男性のモデルなどが想定される。
表1 人口における未婚・既婚、階層格差、連帯・孤独の三層構造
（注）表内の〇は連帯、✖は孤独を表わす
このうち、21世紀になって平成後期から令和の今日まで、単身化に伴い強まる「孤立」や「孤独感」が深まるのは、階層的には下層に属す人々に多い。そして現在では、全体として「孤立」に該当するそのような国民が徐々に増大してきた。職業的には、自営業者や家族経営従業者などの「旧中間階級」と非正規労働者の「アンダークラス」が下層に集まってきた（週刊ダイヤモンド編、2023）。
ちなみにその雑誌特集「超・階級社会」では、「資本家階級」3.5％、「新中間階級」 22.8％、「旧中間階級」11.8％、「正規労働者階級」34.5％、「アンダークラス（非正規労働者）」27.4％と分けられている。
「下層」「孤立」「孤独感」の連鎖が一番深刻
それぞれの階層で未婚と既婚、連帯と孤独・孤立問題はあるが、一番深刻な事態は「未婚」により「単身」で「下層」に属して「孤立」が進み、「孤独感」が強くなることであろう。
すなわち、高齢の単身者では、所得を指標とするとアンダークラス階層が増大して、同時に社会的な孤立が進むという危険性が予想される。ともすれば「異次元の少子化対策」では、議論の焦点が少子化の「児童手当」に絞られやすく、その先に孤独や老後の一人暮らし問題が控えていることを忘れないようにしたい注2)。
内閣官房「人々のつながりに関する基礎調査」より
では、まず図1により世代別の孤独感を示しておこう。質問文は「どの程度、孤独であると感じるか」であり、5段階の選択肢、「決してない」「ほとんどない」「たまにある」「時々ある」「しばしばある、常にある」が用いられた。ここでは前2者を統合して「孤独はない」とし、後3者をまとめて「孤独はある」とした。
χ2＝40.82 df＝3 p<0.001
また、年代別には16歳から80歳以上の8つのカテゴリーが使われたが、20歳ずつに調整し4世代としてまとめた。図1では20歳の幅で数値を％で表示しているが、国民全体では高齢世代ほど「孤独感」が弱いことが分かる。
高齢世代ほど「孤独感」がない
この結果は極めて当世風（up to date）である。なぜなら、タンストールをはじめほとんどの高齢化研究では、「加齢とともに孤独感が強まる」と主張してきたからである。しかし、最新の内閣官房全国調査ではむしろ若者と中年の方が「孤独感」が強かった。これは意外な結果でもあるが、統計的には有意である注3)。
一般的にいえば、「孤独感」を左右するのは家族との結びつき、職場の付き合い、友人とのつながり、その他の社会的ネットワーク、近隣やコミュニティとのかかわり、社会活動への関与、SNSなどのつながりなどであるが、「孤独感」について高齢世代の弱さと若者や中年世代の強さの発見は、今回の「つながり調査」の成果である。
非正規労働と未婚の結びつき
この背景には、若者や中年世代では未婚率が増大して、非正規労働者の比率が高まって来たことが想定される。
現在の「異次元の少子化対策」では、金額や対象をめぐって「児童手当」の在り方についての議論が盛り上がっているが、未婚者というカテゴリーは「児童手当」には非該当のままでである。しかし既婚者だけでなく、未婚者も「社会全体」に含めた「こども保険」や「子育て基金」などの制度を私は提唱してきた（金子、2003）。
この理由は、出生後を支援できる「異次元の少子化対策」での「児童手当」の重要性にはもちろん同意するが、今のままの「児童手当」では未婚者を巻き込んだ「社会全体」の「人口反転」の材料とはなりえないからである。
増加する未婚者には「孤独感」が蔓延
むしろ、このまま若い世代の未婚者率が増大し、中高年までそれが続けば、「おひとりさまの老後」はバラ色ではなく、「孤独感」が蔓延してしまい、社会システムの「適応的能力」（パーソンズ、1984=1984）を下げてしまいかねない。それを「つながり調査」の結果が示唆したと読めるからである。
したがって、未婚率増大の先にある孤独な単身者が増大した社会システムを想像しながら、「異次元の少子化対策」議論がほしい。図1はその理由を教えてくれる。
男性の「孤独感」
次にタンストールの①②③とも接点をもち、年齢には無関係の「配偶者」別の「孤独感」を男女別で見てみよう。図2は男性の結果である。ここからは、男性の「孤独感のなさ」は「既婚」に目立ち、「孤独感」は「離別」に強いことがうかがえる。「未婚」と「死別」では「孤独感」の有無もどちらも50％程度に分かれて、ほぼ同じ分布状態であった。これは統計的にはもちろん有意である。
「既婚者」の「孤独感」よりも「離別者」のそれが2倍以上になったことは、男性のライフスタイルに対して「離別＝離婚」のもつ影響の強さが想定される。
χ2＝373.99 df＝3 p<0.001
女性の「孤独感」
一方女性では、図3にみるように、「既婚」の「孤独感」のなさは男性と同じであったが、「未婚」の「孤独感」では男性よりも高くなった。反面、「離別」では男性よりも12％も「孤独感」が減少した。また、「死別」でも「孤独感」が下がった。こちらも統計的には有意である。
χ2＝279.63 df＝3 p<0.001
配偶者の存在が孤立の回避に有効
「配偶者の有無」別に男女の「孤独感」を比較すると、男性では「離別」と「死別」においては女性よりも「孤独感」が強まるが、「既婚」と「未婚」では女性のほうに「孤独感」が強く出た。すなわち、男性の方が「離別」と「死別」というライフサイクルにおける変化に弱いことが分かり、これはタンストールの⑤の傍証となりえる。
また、これは類似の研究でもたとえば、「配偶者の存在が孤立の回避にもっとも重要な役割を果たしている」（藤村、2019:298）と指摘されている通りに、タンストールの③は男女でも該当した。
さらに、「女性は配偶者に頼れなくても孤立するリスクが少なく、……（中略）男性は配偶者に頼れないと孤立するリスクが高く」（同上：299）なることも、図2、図3ではっきりした。
χ2＝2.47 df＝1 ns.
単身の男女ではともに「孤独感」が出た
しかし、単身の男女「孤独感」だけの比較では、図4にみるようにその結果は有意とはいえなかった。
これは、「単身女性」の「孤独感あり」（53.1％）と「単身男性」の「孤独感あり」57.1％の間には、数字としては4％の差があるように見えるが、統計的にはこの差はあるとはいえないことを意味する。ここに調査データの統計学的処理の威力を知ることができる。
階層別孤独感
今度はタンストールの⑧に関連する階層と「孤独感」を調べてみよう注4)。
「つながり調査」では10通りの年収カテゴリー、「100万円未満」から「1500万円以上」と「わからない」が使われたが、図5では階層の指標を4つにまとめ直した。具体的には1000万円以上を「上層」、「700万～999万円」を「中上層」、「300万～699万円」を「中下層」、そして299万以下を「下層」と命名した。
χ2＝49.75 df＝3 p<0.001
結果は、高い階層としての「上層」ほど「孤独感」が弱くなり、「下層」に行くほど「孤独感」が強まることを示している。もちろん統計的に有意であった。これはタンストールの⑧と⑫を補強する結果でもある。
特に⑫については社会的接触をもつためには時間もコストもかかり、それが可能でないと、社会的接触もできなくなる。階層的に高い「上層」が社会的接触としてのネットワーク、職場のつきあい、社会活動への関与なども増えがちであることは今日でも経験則で理解できる。
社会活動は「孤独感」を緩和する
これも経験則に近いが、社会的接触の一つとして「社会活動への参加」があり、「つながり調査」でも項目に含まれていた。「常にある」「時々ある」「たまにある」「ほとんどない」「決してない」の5カテゴリーによる回答を、前2者を「活動ある」として「参加」、後3者を「活動ない」として「不参加」と表現し、図6でまとめた。
χ2＝148.12 df＝1 p<0.001
そうすると、参加している方が「孤独感」が少なく、不参加ではそれが強く出た。だから、「孤独感」の解消には従来からいわれてきた社会活動への参加が政策的にも推奨される。
そこでより具体的には「直接会って話す」をその指標として、男女の違いを検出しておく。このカテゴリーは、「週4～5回以上」「週2～3回程度」「週1回程度」「2週間に1回程度」「月に1回程度」「月に1回未満」「全くない」という7段階の選択肢として作成された。
再集計に当たっては、前2者を「週2回以上」とし、「週1回程度」と「2週間に1回程度」を「月に2回程度」としてまとめ、残り3者を「月に1回以下、全くない」と3カテゴリーに再編した（図7）。
χ2＝49.31 df＝2 p<0.001
そうすると、女性の方が男性よりも「直接会って話す」比率が高くなり、この結果も統計的に有意となった。年齢差が大きいことを承知で言えば、男女間での「直接会って話す」比率の相違は、そのまま「孤独感」の差違を生みだす。
「社会活動」では「参加」、「直接交流」でも「頻度が高い」ほうが、「孤独感」が少なくなることも経験則の範囲であろう。
以上のデータ分析を、「異次元の少子化対策」を含む「少子化する高齢社会」研究にどのように位置づけるかを最後にまとめておこう。
未婚、少子化、孤独感では「明るい不安社会」になる
『朝日新聞』（2017年7月21日）で初出の「明るい不安社会」は一種の「形容矛盾」なのだが、令和の時代ではむしろ想像力を掻き立てる（藤村、前掲論文：291）。少子化に関連させると、本論文の標題（未婚、少子化、孤独感）が連想ゲーム式に浮かんでくる。ここには少子化と高齢化が連動すること、未婚の「単身者」が増えると、「孤独感」が強まる可能性が含まれている。
それは金子（2023b）で示した「少子化対策のダイヤグラム」において、「X因子」のうち「自由性」と連動する。確かに「結婚」も「子育て」も自由な選択が可能である注5)。それらの決定は人それぞれ一度きりの人生の価値観による。だから、「児童手当」が2倍になれば結婚数も出生数も増えるわけではない。
ただし現在の日本では、非正規労働者としての未婚者は「生活安定」といえるのか。あるいはその生活で「未来展望」が可能なのか。このX因子がライフスタイルの多様性を膨らませる。
明るさは正規雇用から
その一方で、「非正規雇用者は雇用が不安定で、賃金も正規雇用者に遠くおよばず、それらの生活の不安定さから結婚しての家族形成に困難さがともなう」（藤村、前掲論文：305）ことも判明している。
そこからは「明るい不安社会」からも排除される辛い生活が浮かんでくる。すなわち、その集積は「不安」を残すが、「明るさ」を消してしまいかねない。
全世代支援こそ
その意味で、「異次元の少子化対策」は結婚や出生だけを焦点とするものではなく、文字通り「定位家族」と「生殖家族」を見守り、そのライフサイクル全般を支援できるような全世代支援に変貌させたい。そうすることで、自由な選択により未婚のまま年を重ねた人も、「孤独感」を回避できる機会が増えてくる。
いうなれば、政府・自治体によるパブリックな支援の連続により、個人それぞれが「距離をおいた親密さ」を核にしたコモンを徐々に膨らませる政策として、「異次元の少子化対策」が求められる時代なのではないか。
長期的解体的変動を阻止する
かつてスメルサーは、社会変動をまとめる際に「短期的変動 対 長期的変動」という軸と「形成的変動 対 解体的変動」を組み合わせたことがある（スメルサー、1968＝1974）。これを利用して私も表2を作成した。
表2 社会変動の類型
出典：金子、2019:63
表2を使えば、日本の「少子化する高齢社会」はすでに長期的過程に入っていて、しかも解体的方向に進んでいるといえる。2023年年頭の岸田首相の「異次元の少子化対策」はそれを念頭にした発言と思われる。
個人に関しては、「孤独」の健康面への影響を確認して、そして社会システムレベルでは衰退はもとより崩壊までも視野に入れて、もっと射程の長い「異次元性」に富む社会システムの「適応能力」を維持できるようなプランを、国民各層がデータに基づき提示する時期が到来したと考えられる。
その際の社会学的準拠点は、時代を引き継ぐ若者の「業績達成能力とコミットメント」（パーソンズ、1964=1985：320）を支援する社会システムの機能充足が最優先になる。次いで、社会システム自体が持つ「適応的能力」をどのように維持していくか。両者を融合した地点で、「異次元性」が認められる「少子化する高齢社会」への対応が始まるのではないか（金子、2023c）。
■
注1）私も高齢者の「健康」や「生きがい」要因として、家族、友人、コミュニティなどとの関連を探ったことがある（金子、1993；2006；2007）。
注2）健康、相続、老後費用、シニアの婚活などの「老後戦略」は『プレジデント』（第1092号）に詳しい。またいくつかの有効なデータは『週刊東洋経済』（第7084号）に掲載されている。
注3）χ2＝40.82 df＝3 p<0.001 は結果の有意さを示す統計学的表示である。以下同じ。
注4）階層についての概要は金子（2019）でまとめたことがある。
注5）『プレジデント』では「誇り高き独身」として、ココ・シャネル、イマヌエル・カント、津田梅子が取り上げられている（同上：74-76）。
【参照文献】
- Fontana,l.,2020,The Path to Longevity:The Secrets to a Long,Happy,Healty Life, Hardie Grant Books.（＝2022 寺田新訳『100歳まで健康に生きるための25のメソッド』東京大学出版会）.
- 藤村正之,2019,「無縁と貧困の時代診断」金子勇編『変動のマクロ社会学』ミネルヴァ書房：291-319．
- 金子勇,1993,『都市高齢社会と地域福祉』ミネルヴァ書房.
- 金子勇,1997,『地域福祉社会学』ミネルヴァ書房.
- 金子勇,1998,『高齢社会とあなた』日本放送出版協会.
- 金子勇,2003,『都市の少子社会』東京大学出版会.
- 金子勇,2006,『社会調査から見た少子高齢社会』ミネルヴァ書房．
- 金子勇,2007,『格差不安社会のコミュニティ社会学』ミネルヴァ書房．
- 金子勇,2019,「社会変動の理論へ向けて－「実感信仰」と「理論信仰」のはざまで」金子勇編『変動のマクロ社会学』ミネルヴァ書房：1-73.
- 金子勇,2023a,「『異次元の少子化対策』考－婚外子率と合計特殊出生率と消費税率の国際比較から」（アゴラ言論プラットフォーム 1月24日）.
- 金子勇,2023b,「『少子化』の因果推論の科学」（アゴラ言論プラットフォーム 2月6日）.
- 金子勇,2023c,『社会資本主義』ミネルヴァ書房（近刊予定）.
- 内閣官房孤独・孤立対策担当室,2022,『人々のつながりに関する基礎調査（令和3年）調査結果の概要』同対策担当室.
- Parsons,T.,1964,Social Structure and Personality, Free Press.(＝1985 武田良三監訳『社会構造とパーソナリティ』新泉社).
- Parsons,T.倉田和四生編訳,1984,『社会システムの構造と変化』創文社
- プレジデント編集部,2022,『プレジデント』（特集・ひとりで生きる「老後戦略」）第1092号プレジデント社.
- Smelser,N.J.,1968,Essays in Sociological Explanation, Prentice-Hall,Inc.(=1974 橋本真訳 『変動の社会学』ミネルヴァ書房）
- 週刊ダイヤモンド編集部,2023,『週刊ダイヤモンド』（特集・超階級社会 貧困ニッポンの断末魔）第4952号 ダイヤモンド社.
- 週刊東洋経済編集部,2022,『週刊東洋経済』(特集・1億「総孤独」社会)第7084号 東洋経済新報社.
- Tunstall,J.,1966,Old and Alone, Routledge & Kegan Paul.（＝1978 光信隆夫訳『老いと孤独』垣内出版）.
