昨年10月以降のガザ危機は、世界を震撼させている。人的・物理的被害の度合いが深刻な甚だしい。しかもその衝撃は、思想部分にまで及んでいる。
日々の悲惨な出来事に沈痛な気持ちになりながら、なんとかそれでも鳥瞰的な視点を取り戻すために、私は、エドワード・サイード『オリエンタリズム』が無性に読みたくなった。言うまでもなく、パレスチナ系アメリカ人のコロンビア大学教授が1978年に出版した超有名な書籍である（邦訳は1986年）。
欧米人の「オリエンタル」なものに関する言説に根強く存在する偏見が、植民地主義的・帝国主義的な野望の隠れた正当化として作用してきたと主張した。いわゆる「ポスト・コロニアル」理論を確立した古典として知られる。
私は1987年に早稲田大学に入学した。当時はまだ国際政治学者になることなど想像していなかったが、何となく議論好きが集まるサークルには出入りし、学部ゼミは政治思想を専攻した。
1980年代末は、「ポスト・モダン」と呼ばれていた主にフランス系のポスト構造主義の思想が大流行していた。ジル・ドゥルーズやジャック・デリダの影響が強い浅田彰『構造と力』が1983年、レヴィ＝ストロースの影響の強い中沢新一『チベットのモーツァルト』が1984年に出版されてベストセラーになった時代だ。大学生の間では柄谷行人や蓮見重彦が尊敬されていた。
サイードの『オリエンタリズム』は、英米圏で同時期に一世を風靡していた思想書だったので、大学入学してすぐにそのサイードの名前と「オリエンタリズム」の概念は、大学生の私にとっても必須知識の一つとなった。
しかしアメリカの現代思想というのは、正直、あまり先進的だとは思われていなかった。同じニューヨークの知識人でも、ドイツ出身の亡命ユダヤ人で『全体主義の起源』や『イェルサレムのアイヒマン――悪の陳腐さについての報告』で知られるハンナ・アーレントのほうが圧倒的に有名であったと思う。
しかし私は1993年からロンドンのLondon School of Economics and Political Science（LSE）の国際関係学部の博士課程に留学するが、そこで社会科学系分野で思想系の議論をしている教員や学生たちにとっては、サイードの存在が極めて大きいことに気づいた。
LSEは欧州の社会科学系分野の大学では1位にランクされる大学であり、世界各国から多様な知的土壌を持つ学生が集まっており、国際関係学部でも現代思想の議論が常に行われていた。やはりコロンビア大学にいたガヤトリ・スピヴァクの『サバルタンは語ることができるか』（原書は1988年、邦訳は1998年の出版）は共通知識の古典的な位置づけを獲得しており、頻繁に参照されていた。今日「ポスト・コロニアル」研究として確立された分野として認知されている思潮は、当時のLSEではすでにかなりはっきりと影響力を持っていた。
私は、LSEでの議論についていくためサイードやスピヴァックは、大量の文献の中の必読書として読んだのだが、正直、自分のPh.D.論文に使用するほどではなく、教養書のような位置づけで読んだだけだった。
今、「ガザ危機」をめぐって欧米諸国とその他の諸国の政治的対立が、現代世界を捉える思想的立ち位置の違いの反映でもあることを見て、私はあらためてサイードの『オリエンタリズム』を読み直したくなったわけである。
あらためて『オリエンタリズム』を読んでみると、意外なまでに衝撃感がないことが、発見であった。そこで描写されている過去の文献の記述は、あまりに現代的である。
19世紀に世界史に類例のない海外領土の拡張を見せた欧州の帝国群は、20世紀後半の脱植民地化の過程をへて、全て崩壊した。しかし欧米中心主義的な世界観は、欧米人の思考様式から拭い去られてはいない。欧米諸国との関係を重要視してきた日本人の思考様式においてすら、欧米中心主義的な世界観が根深い。
イスラエルがガザの人々を征服すべき他者として扱う姿を見て、理性的には国際法違反だということがわかっていても、中東における欧米文化の代理人としてのイスラエルの姿を、心理的にはどうしても自然な出来事として受け入れてしまおうとしてしまう人たちがいる。
昨年10月7日のハマスのテロ攻撃を見て、欧米諸国の指導者たちは、ウクライナのゼレンスキー大統領を含めて、異様なまでに感情移入した熱烈なイスラエル支持の感情を表明した。
苛烈な抑圧を続けてきた占領者であるイスラエルに全面的な支持などを表明してしまったら、今日のような事態を招くこと、そして自国の外交的立ち位置を危うくしてしまうことは、必至であった。しかし私ですら容易に想像できることが、欧米人の指導者には、全く見通せなかった。
欧米はイスラエルの行動を見誤った ネタニヤフ首相SNSより（編集部）
しかも彼らは、イスラエルの行動を見誤っただけではない。欧米の大学では「ポスト・コロニアル」研究は、必須の対応分野であり、社会に不可欠の価値観を提供する知的基盤の一つとみなされている。当初の欧米諸国指導者のような姿勢では、国内世論対策としても近視眼的であることは明白であった。ただそれを感じ取ることだけでも、老齢のバイデン大統領には、あまりに困難な作業であったということか。
「オリエンタリズム」と呼ぶべき根深い欧米中心主義の世界観が、欧米諸国の指導者たちの眼差しを常に曇らせ続けてしまうのだろう。
「オリエンタリズム」は、倫理的に問題があるだけではない。21世紀の世界の現実と乖離しているがゆえに、問題である。かつて欧米諸国が中心になって欧米中心主義的な規範体系として成立した国際法は、20世紀後半の構造転換をへて、非欧米諸国を守るものとして機能する。ガザのように欧米中心主義的世界観と非欧米諸国の価値観がぶつかりあう場では、国際法は、欧米諸国の味方ではない。
さらに言えば、そもそも欧米諸国の政治的・経済的な力は、相対的に低下し続けている。今後の国際社会において、かつてのような政治的・経済的そして規範的な権威を、欧米諸国が持ち続けることは、決して簡単なことではない。力の裏付けが弱める欧米諸国指導者の「オリエンタリズム」の「ダブル・スタンダード」を、非欧米地域の人々は、冷ややかに、あるいは怒りを持って、見ている。
現在のガザ危機が、国際政治の全体動向の構造転換を促進する事件となることは、間違いないと思われる。
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