組織の失敗を一人の艦長に背負わせた
1945年7月30日未明、米海軍の重巡洋艦インディアナポリスは、日本海軍の潜水艦「伊58」の魚雷攻撃を受けて沈没した。広島型原子爆弾の部品をテニアン島へ運ぶ極秘任務を終え、グアムからレイテへ向かう途中だった。米海軍歴史遺産司令部によれば、乗員1,196人のうち約800人が海上へ脱出したが、救助されたのは316人である。
しかも同艦は、対潜能力に乏しい重巡洋艦でありながら、潜水艦の脅威が残る海域を護衛なしで航行していた。マクベイ艦長には付近の潜水艦活動に関する情報が十分に伝えられていなかった。極秘任務を終えた艦を無線封止のまま単艦で戦場へ送り出す側の判断こそ、本来は検証されるべきだった。
インディアナポリスは予定時刻に目的地であるレイテに着かなかった。にもかかわらず、未着を報告し捜索を始める運用は機能しなかったのである。生存者が発見されたのは、沈没から数日後、通過中の航空機が偶然に海上の人影を見つけたためだった。
魚雷攻撃で通信設備が損傷し、救難信号を確実に送れなかったことだけが救助遅延の原因ではない。到着予定を過ぎた艦を異常として扱う仕組みが働かず、海軍は約4日間、組織的な捜索を始められなかった。制度の穴が、海上で救助を待つ乗員に最も重いコストを押し付けた。
沈没と救助の経緯はナショナル ジオグラフィック日本版の記事や番組に詳しい。本稿が問いたいのは、悲劇の後、組織が誰に責任を集中させたかである。
軍法会議で有罪となったのはマクベイ艦長だった
海軍には護衛配置、潜水艦情報の共有、未着管理、救難の各段階で不備があった。海軍の調査は、未着を上申しなかった担当者や、重要電文を解読しなかった通信部門にも非難を認定している。したがって「他には誰も責任を問われなかった」と書くのは正確ではない。
つまり、組織側の不備が公文書から消されていたわけではない。問題は、それらがマクベイ艦長と同じ強度の懲罰へ結び付かなかったことにある。調査で非難を認定することと、誰を法廷に立たせて有罪記録を残すかは別問題だ。この差に、組織防衛の力学が表れている。
ただし、軍法会議という懲罰的な責任追及の焦点はチャールズ・マクベイ艦長に集中した。艦長は退艦命令については無罪となった一方、ジグザグ航行を命じず艦を危険にさらしたとして有罪になった。
しかし、インディアナポリスを撃沈した伊58の橋本以行艦長は軍法会議で、ジグザグ航行をしていても攻撃結果は変わらなかったと証言した。後年も橋本はマクベイの名誉回復を支援した。攻撃側の艦長さえ因果関係を否定した行為を、有罪判断の中心に置いたのである。
第二次世界大戦中、米海軍は敵の攻撃で多数の艦艇を失った。それでも、艦を沈められたことで軍法会議の有罪となった艦長はマクベイだけだったとされる。通常の戦闘損失で済まされなかった異例さを見れば、海軍が大惨事の説明責任を一人の指揮官へ集めたとの疑念は避けられない。
制度の失敗を「現場の判断ミス」に変える仕組み
組織全体の情報共有、護衛配置、到着管理、救難体制を検証すれば、責任は広く上級司令部や運用制度に及ぶ。だが「艦長がジグザグ航行をしなかった」と整理すれば、複雑な失敗は一人の判断ミスへ縮小できる。
これは軍隊だけの構図ではない。行政では制度設計の穴が現場職員の運用ミスにされる。企業では経営判断の失敗が担当者の確認不足にされる。病院では人員不足や安全管理の欠陥が個人の医療事故として処理される。組織を守るため、最も弱い現場に「規則を守ったか」だけを問い続ける。
ここで働くのは、責任の有無だけではなく、責任を限定したいという組織のインセンティブである。制度全体を原因と認めれば、指揮系統、予算、人員配置、情報管理まで変えなければならない。現場の手続き違反に還元すれば、組織は大きく変わらずに済む。その費用を負うのは、反論する力の弱い個人である。
マクベイ艦長は服役を免れ、後に復職した。しかし有罪記録は残った。沈没で家族を失った一部の遺族から非難を受け続け、1968年に自ら命を絶った。名誉回復は、生前には間に合わなかった。
国家を動かした12歳の疑問
転機を作ったのは、海軍高官でも著名な歴史学者でもない。映画『ジョーズ』を見て事件に関心を持った、当時12歳のハンター・スコット少年だった。学校の研究として生存者への聞き取りを始め、やがて議会で名誉回復を求めた。
もちろん、少年が一人ですべてを発見したわけではない。生存者は以前から声を上げ、橋本元艦長の証言もあり、運用上の失敗を示す記録も存在した。スコット少年の役割は、それらを結び直し、国家が無視できない問いに変えたことだった。
少年の調査が力を持ったのは、既にあった証言を並べただけではなく、生存者の記憶、旧敵国側の証言、海軍の記録を一つの問いへ束ねたからだ。専門家の肩書より、証拠同士の矛盾を誰にでも分かる形で示したことが、議会を動かす力になった。外部者だからこそ、組織内の遠慮や利害に縛られずに問えたともいえる。
なぜ、未着を見逃し、救助を遅らせた組織ではなく、一人の艦長に軍法会議の有罪が集中したのか。この問いは、高度な軍事知識がなければ持てないものではない。12歳の少年にも見えた、単純で重大な不合理だった。
間違えない国より、間違いを正せる国
2000年、米議会は2001会計年度国防権限法に、マクベイ艦長にはインディアナポリス喪失と犠牲者について責任がなかったことを米国民が認識すべきだとする条項を盛り込んだ。翌2001年、海軍長官はその議会判断をマクベイの軍歴記録へ追加した。
厳密には、1945年の軍法会議判決が司法手続きで取り消されたわけではない。それでも国家は、自らの公式記録に責任を否定する判断を書き加えた。訂正はあまりに遅く、本人を救えなかった。だからこれは無条件のアメリカ礼賛ではない。
それでも、肩書のない少年の問いを「素人の自由研究」と笑わず、議会が受け止め、公式記録を訂正した点には学ぶべきものがある。制度の内部にいる者ほど、前例、予算、組織の面子、責任問題に縛られる。制度の不合理を最初に見つけるのは、利用者、患者、遺族、納税者のような外部者であることも多い。
日本では、制度の外から疑問を示すと「素人が口を出すな」と退けられがちだ。しかし、専門知識を持つことと、問いを立てる資格を独占することは同じではない。専門家には事実を説明する責任があり、外部者には矛盾を指摘する権利がある。異議申立てを肩書で選別する制度は、自らの誤りを直す機会を失う。問いを排除すれば、組織の失敗を負担する生活者の声も消されてしまう。
沈没から81年。インディアナポリスが残す教訓は、戦争の悲惨さだけではない。組織の責任を現場の個人に押し付けないこと。肩書ではなく問いと証拠を見ること。そして、誰からの異議であっても、誤りを訂正できる制度を残すことだ。国の品格は、過ちの少なさではなく、指摘された後の態度に表れる。
【出典】
- ナショナル ジオグラフィック日本版「旧日本軍が撃沈、米重巡インディアナポリスの悲劇」
- ナショナル ジオグラフィック『悲劇のUSSインディアナポリスを探せ』
- 米海軍歴史遺産司令部「Documents Relating to Loss of Indianapolis」
- 米海軍歴史遺産司令部「Investigation and Court Martial」
- 米海軍長官「2001 Addition to McVay File」
- 米議会図書館「National Defense Authorization Act for Fiscal Year 2001」
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