読売新聞が「東尋坊、自殺防止にドローンでパトロール」と報じた。NPO団体が自殺防止に取り組んでいたが、メンバーの高齢化が進みパトロールに苦労していた。そこで、ドローンを使って観光客があまり立ち入らない場所を中心にパトロールしているそうだ。記事によると、NPOはすでに10年以上活動し、これまで589人を保護してきたという。頭の下がる活動である。
情報通信政策フォーラム（ICPF）では、地震などの直後にドローンを使って被災地の地図を作成する「DRONE BIRD」の活動を聞いたことがある。あきる野市では、「ドローンを活用した野生鳥獣の生息状況把握及び農作物被害防止方策等に関する研究」が農林水産省の助成を受けて実施されている。今度は自殺防止に使われる。ドローンの利用範囲がこのようにして広がっていく。
最近は、映像から不審な挙動をする人物を自動的に発見する技術が進展している。NECは「IAPRO」というシステムで、重要施設や銀行前のうろつきを監視したり、線路内への立ち入りや転落検知したりできるようにした。催しの際の危険な混雑も早期発見できるという。株式会社アダコテックも、病院や老人ホームでのベッド転落等を早急に検知して迅速に対応するシステムを発表している。
NPOではドローンからの映像をモニターで確認して対象者が見つかれば保護しているが、このようなシステムに不安な行動を学習させて自動的にアラームが鳴るようにすれば、メンバーの負担はいっそう軽減されるだろう。
新技術が人の命を救うのに利用されるのはよいことだ。
