情報通信の経済学を中心にすえて教育・研究活動を展開。電子行政、義務教育、高齢者・障害者の社会参加、健康・医療・介護などへの情報通信の利活用促進策と、アクセシビリティなど社会的障壁の除去策について提言を続けている。 慶應義塾大学大学院修士課程修了後、日本電信電話公社に入社（武蔵野電気通信研究所）、慶應義塾大学工学博士、マサチューセッツ工科大学技術経営修士課程修了、GLOCOM教授、東洋大学経済学部教授を経て、2017年同大学名誉教授。東洋大教授時代の2008年からNPO法「ICPF（情報通信政策フォーラム）」理事長。