米株安、弱気相場入りもなんのその！労働市場の逼迫が深刻化して久しい、米国ならではの明るいニュースが飛び込んで参りました。
アドバタイジング・スペシャリティ・インスティチュートによれば、調査対象の552社のうち42％が従業員にクリスマス・プレゼントを贈呈すると回答していました。前年の40％を小幅ながら上回ります。従業員1人当たりの平均プレゼント額は前年比18％減の65ドルだったとはいえ、Actions Speak Louder Than Words, 行動で従業員を慰労するなんてステキです！
プレゼントの種類はギフトカードに始まり、衣類、食品・飲料、卓上品など。高額商品ではタブレット、ティファニーのネックレス、海外旅行まで実に幅広いんですね。
しかしながら、従業員が最も喜ぶクリスマス・プレゼントと言えば賞与でしょう。例えばBayada Home Health Careの場合、2,000万ドルの利益を32,000人の従業員に分配しました。配分は勤続年数で決められ、使い途は新車購入や家族旅行、自身の奨学金返済、さらに子供の大学授業料と広範囲にわたったのだとか。
電子タバコ・メーカーで知られるジュール・ラブズ（Juul Labs）に至っては、1,500人の従業員をミリオネアに変貌させるような決断を下しました。タバコ製造販売大手アルトリアから受けた128億ドルもの投資のうち、何と20億ドルを従業員1,500人への賞与に充当したのです。単純計算で、1人当たり133万ドルになりますよね？もちろん、Juulでも職種や勤続年数によって配分が異なります。1株当たり150ドルの配当とし、Pax Labからの分社化した2017年より以前に、エンジニアや営業部長だった従業員が100万ドル単位のボーナスを受け取る仕組みなんだとか。
JuulはまるでUSBのようなデザインで、紙巻きタバコのような刺激と共にニコチンを摂取でき米国で大人気に。
（出所：Vaping360/Flickr）
その他にも、たくさんの例がございます。気になる方はこちらをご覧下さい。
ところで、プレゼントというものは貰った相手より送る方の心を豊かにする効能があるというのはご存知でしょうか？シカゴ大学とノースウェスタン大学が、大学生に5ドルを与え、半分はその5ドルを自分自身に、その他の半分は他者に使うよう指示する実験を行ったところ、他者に5ドルを使った大学生の間で高い幸福感を得ていたことが分かりました（もともとの5ドルは自分のキャッシュではないという点は否めませんが）。
そう考えると、感謝祭明けの火曜日に“ギビングチューズデー”が設定されているのも、頷けます。過剰消費の免罪符、という立てつけだけでは割り切れませんよね。
（カバー写真：kelly reeves/Flickr）
編集部より：この記事は安田佐和子氏のブログ「MY BIG APPLE – NEW YORK -」2018年12月25日の記事より転載させていただきました。オリジナル原稿を読みたい方はMY BIG APPLE – NEW YORK –をご覧ください。