多忙より「過ぎた暇」こそが人を狂わせる

黒坂岳央です。

「とにかく忙しいのはダメ、暇になれ」このような提案がなされるシーンを非常によく見る。

筆者自身、この意見の意図はよく理解できるし暇を作ったからこそ、長期的展望で人生の生き方を見直して独立などにつながった。なのでこれ自体は正しい意見と感じる。

だが一方で「過ぎた暇」は人と人生を狂わせてしまうと考えている。結局、多忙すぎても暇すぎてもダメで、適度な忙しさが人生には必要なのだ。

Memorystockphoto/iStock

暇すぎて狂った人たち

これまでいろんな人を見てきたが、暇すぎて狂っていった人たちはそこそこいた。

これは人伝いに聞いた話だが、投資で10億円以上の利益確定をした人物がいた。彼は会社を退職してフルFIRE。だが、そこから転がり落ちるように転落していったのだ。

海外を転々としたり、観光地での写真をSNS投稿をしていたが、だんだん虚しくなり酒場で酔いつぶれるまで酒を飲み、最後には鬱に近い状態で毎日ベッドの上で泣き続ける、という状況になったという。

元々温和で明るい性格だったのに、未来に悲観し店員さんなどに当たり散らし、そんな自分自身を嫌いになってますます自己嫌悪のループに陥っているというのだ。

こんな極端な例を出さずともわかりやすい事例はそのへんに転がっている。定年退職後、第二の人生を謳歌するつもりが、些細なことでキレやすくなり、将来不安で老後鬱を発症したり、店員さんや駅員さんに怒鳴りつけたりする老人である。

過ぎた暇は人間から社会性を奪い取り、自己肯定感を下げ、将来不安を高め、脳がもうろくするなどろくなことがない。

多忙より暇が辛かった体験

自分自身、若い頃にニートをしていた時期と、独立してビジネスが軌道に乗って数ヶ月何もせず遊び呆けていた時期があった。今思い返すと人生の地獄そのものであった。

最初こそゲームをしたり買い物をしたりと充実していた。しかし、それが続くと楽しくない。朝起きても、やることがない。一方で、家族は忙しく頑張っている。その様子を見ていると、ますます虚しさが募る。休日になっても、何の喜びも感じられなかった。

サラリーマン時代、決算処理が忙しくて連日ホテルに泊まって仕上げた超多忙時期と比べても遥かに辛かった。多忙ではあったが、無事に決算を仕上げて打ち上げにいった時の充実感はあったし、社員との一体感も楽しかった。

では、結局どの程度の忙しさが適切なのか？ 完全に暇では人は虚無感に襲われる。一方で、過労の果てに体を壊してしまうのも問題だ。やはり、ある程度の負荷がありつつも、適度にコントロールできる忙しさが理想的なのではないか。

多忙は充実感を与える

適度な忙しさは人生に充実感を与えてくれる。

仕事が立て込んでくると、とにかく忙しくて物理的に手が足りないので連日朝から夜まで頑張る、みたいな局面がやってくる。それが続くと、「これは人力で対応するのではなく、パターンに落とし込んで仕組み化、自動化をするべきだ」という発想が生まれ、プログラミングやAIなどのイノベーションが起きるきっかけになる。

自分自身、幾度となく多忙がイノベーションのきっかけになってくれたおかげで、ドンドン自動化と効率化が進んでいった。そしてそのイノベーションを成功裏に導いた時の充実感たるや言葉で表現するのが難しいような高揚感がある。おそらく脳内から大量のドーパミンが放出されているのだろう。

こうした経験が続くことで多忙になるほど、未来の幸福を先取りするようなワクワク感を覚える。「早く手が付けられないほど忙しくなってくれ」とすら考える。

そうなれば、未来の自分はきっと効率化するための発想をする。なんとかして効率化するため、AIを駆使してイノベーションを考えて実現させる。これまで、そうした繰り返しで仕事の生産性が高まり、目論見通り成功することの快感に打ち震えてきた。これこそが仕事の醍醐味である。

よく言われる「悪い多忙」というのは、そうした改善行為に権限が与えられず、ひたすら手数を増やすことでしか対応が許されない状況であることが多いだろう。だからすべての多忙が悪いわけではなく、改善の希望なき多忙が悪なのだ。

◇

結局、重要なのは「極端に多忙すぎず、極端に暇すぎないバランスを取ること」だ。多忙な時期があっても、その経験をもとに仕組み化し、よりよい働き方を目指すことで、長期的に充実した生活を築くことができるのではないだろうか。

■最新刊絶賛発売中！

黒坂 岳央

ビジネスジャーナリスト

シカゴの大学へ留学し会計学を学ぶ。大学卒業後、ブルームバーグＬＰ、セブン＆アイ、コカ・コーラボトラーズジャパン勤務を経て独立。フルーツギフトのビジネスに乗り出し、「高級フルーツギフト水菓子 肥後庵」を運営。経営者や医師などエグゼクティブの顧客にも利用されている。本業の傍ら、ビジネスジャーナリストとしても情報発信中。