まずは外国人を搾取しまくる日本のマスゴミから。
【手取り8万円】休日なし、日本人との賃金格差、学費天引き……新聞配達で搾取されるベトナム人留学生
【【手取り８万円】休日なし、日本人との賃金格差、学費天引き……新聞配達で搾取されるベトナム人留学生】
(2026/5/1 Wedge online)
先日、日高屋が外国人が雇用できないのなら日本人を雇うしかないと言って炎上し、
同じ賃金で雇っている等々の言い訳をしていました。
それなら「仕方なく日本人を雇う」という理由の説明になりません。
安く使い捨てにできる労働者が欲しい。
これが長年に渡る経済界の要請で
政府は外国人実習生や外国人留学生の過剰な拡大でこの要請に応えてきました。
そしてオールドメディアはこの構造をきちんと批判してきませんでした。
オールドメディアがまさにこの搾取の構造に便乗していたからだったと、
それを裏付けるかのような記事がこうして出てきたということになります。
新聞は今購読者数が急激に減っており、
その影響力も収益力も失っています。
web版ではしつこい全画面広告や
戻るボタンで二重に広告を表示するなどをやっていますが、
かつての収入を埋めるのは難しい状態です。
新聞業界は既得権益に胡座をかいた商売をしてきたこともあり、
購読者の減少が無視できなくなるこの現在の状況に至るまで
相変わらずの記者クラブ談合体制による偏向や捏造を当たり前に繰り返し、
他社の明らかな捏造であってもスルーしてかばい合うのが当たり前の状態でした。
市場独占、寡占による既得権を維持する事を優先することで
わざわざ新聞を購読しなければならないと考えない人達が増えていきました。
新聞は情報の速報性ではネットに勝てない。
それなら独自の取材力や
この新聞でしかできないような優れた分析
そんなようなものを出すことで読者を惹き付けるとか、
独自の色を出していくべきだろうと思います。
ところがオールドメディアは記者クラブ談合システムによって
報道しない自由、捏造、偏向が当たり前、
しかもそうした内容で横並び。
お互いの社の利益を守る為にお互いに本当に都合の悪い所は記事にしない。
かつては新聞を購読するのが当たり前だった人達は高齢化し、
ネットの普及や活字離れなどもあって購読者数が減る傾向だったのに、
こうした明らかにマイナスな実態が広まる事は
購読者離れを加速させる要素にしかなりません。
何十年と購読契約が当たり前でやってきたので
新聞をコンビニなどで買って貰う習慣は日本にはありません。
結局、新聞業界はオールドメディア仲間での談合にあまりに慣れすぎてしまい、
仲良く滅亡する道を選んでしまったわけです。
その結果、各社仲良く部数を減らしてきました。
特に毎日新聞に至っては2024年に表向き300万部から
2025年に112万部にまで急激に購読者数が減少しているようです。
利益が出なくなって都道府県単位で撤退が続いている事も影響しているのでしょうが、
それにしたって急激に減りすぎでしょう。
結局は偏向、捏造、つまり情報をねじ曲げて報じられるのは自分達の特権であり、
大衆を教育してやっているんだという、
思い上がりが日本のオールドメディア界隈にはあったのでしょう。
そうして会社も記者達も変わらない、変わろうとしないまま続けてきました。
それどころか自分達の影響力が低下するごとに
なんとしても政治を自分達がコントロールするんだと、
偏向、捏造の度合いをより強化してきたと言って良いのではないでしょうか？
変わらない、変わろうとしないどころか悪化。
これでは購読している事を恥ずかしいと批判する人も出てくる事でしょう。
物事が変わる時というのは一気に変わるように見えるものですが、
実際には洪水のようにジワジワと、それこそゆっくりと足下まで浸水してきていて、
気が付いた時には逃げ場がほとんどないような景色になってた。
そんな感じに価値観の転換というのが起きるんです。
現実を見ようとせず、変わらない、変わろうとしないままを続け、
引き返せない点を過ぎてしまったのが
本邦のオールドメディアなんだろうと思います。
そんな偏向メディアの一角の東京新聞はこんな記事を出しています。
高市政権に危機感「改憲で戦争に加担する動きを見せている」 憲法大集会に「5万人」、若者や女性の姿目立つ：東京新聞デジタル
【高市政権に危機感「改憲で戦争に加担する動きを見せている」 憲法大集会に「5万人」、若者や女性の姿目立つ】
(2026/5/3 東京新聞)
5万人が集まったなどと報じています。
先日の国会前に3万人が集まったなどとするデモも
毎日新聞がこのインチキな数字を伝えていました。
すでにNTTドコモのモバイル空間党系によって該当時間帯の該当地域の人口から
実態はせいぜい3000人程度だろうと推測されているのに、です。
今回のこの共産党ら反日左翼ががんばって動員をかけて人を集めた
2026憲法集会なるものも毎日新聞社が
いつも以上に人が集まっている事を強調したかったのか空撮映像を報じてくれたことで、
AIによる計算から8000～1万人程度と推計されています。
ちなみに3万人以上の出走者が集まった東京マラソンはこんな感じでした。
日頃から自分達が世論をミスリードしたい方向に「いかに読者を騙すか」
これを繰り返すのをやめないのですから愚かな事です。
これまでマスゴミが記者クラブで一次情報を独占し、
世論を特定方向に誘導するためにメディアスクラムで国民に歪めた情報を流して洗脳しようとする。
これでやってこれたのは報道各社が横で連携を取り、
ラジオ、新聞、テレビという縦糸を同じ企業が握る事によって
自分達に都合の悪い情報を流さないようにする体制が構築されていたからです。
この横と縦の情報封鎖構造により視聴者が反論できる材料が極端に手に入りにくいようにしてきたからに他なりません。
この一方的な情報の流れが、
インターネットの普及、SNSの拡大によって、
ネットの魚拓など過去の情報が残り共有される状態になりました。
これにより過去の言動との露骨なダブルスタンダード、マルチスタンダードがすぐに
多くの人に可視化されるようになってきました。
これでオールドメディアはやり方を変えなければなりませんでした。
ですが何十年と独占に胡座をかいてやりたい放題やっていたことが辞められませんし、
それしかやり方を教わってこなかった人達は
変わる努力をすることより楽をして今まで通りの捏造と偏向と談合でやればいい、
うまくいかないのなら捏造と偏向をより強めれば良いという逆方向へ堕落し続けました。
その結果、日本国民のオールドメディア離れが加速したのです。
財界や霞ヶ関とも癒着し続け、既得権益を守ることで生きていけると思っていた人達は
今自分達が溺れはじめている事にようやく気付かなければならなくなりました。
このままいけば自分達は助からない。
でも変わるためにしなければならない途方もない苦労を、努力をしたくない。
今年の総選挙でオールドメディアの応援してきた反日左翼勢力は
大幅に議席を失い、野党第一党であることすら難しくなってきました。
今年がオールドメディアの断末魔の年となるのか、
私達日本国民は日本と日本国民を敵視し、見下し、欺いてきた
オールドメディアがその現実を思い知ることができるように
出来る事をできる範囲でやっていきましょう。
編集部より：この記事は茶請け氏のブログ「パチンコ屋の倒産を応援するブログ」2026年5月5日のエントリーより転載させていただきました。
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