訃報翌日に小学校時代の被害を告発
タレントの清水良太郎さんが8月1日、東京都中野区の自宅で亡くなりました。37歳でした。警視庁は自殺とみて、当時の詳しい状況を調べています。
訃報が伝えられた翌2日、落語家の柳家小はださんがXを更新し、小学校の野球部で清水さんからいじめを受けたと告発しました。
柳家さんによると、顔にボールをぶつけられた後、踏んだり蹴ったりされたほか、抵抗すると下校時に清水さんを含む3人から暴行を受けたといいます。友人が止めに入ったことで助かったとも説明しました。
ただし、これはあくまで柳家さん本人の主張です。現時点で第三者による確認や、当時の記録などは公表されていません。清水さんはすでに亡くなっており、反論することもできません。
「死者にむち打つな」と批判
柳家さんの投稿には、死去直後の発信は遺族への配慮を欠いているとの批判が相次ぎました。特に、清水さんの死に言及した刺激的な表現について、「告発するにしても言葉を選ぶべきだった」との意見が出ています。
元プロボクサーの細川バレンタインさんも、証拠が示されていない段階で故人を断罪することに疑問を呈し、柳家さんの姿勢を厳しく批判しました。一方、細川さんの発言に対しても、「被害を訴えた側を一方的に嘘つき扱いするべきではない」と反論する投稿が集まりました。
清水さんは2016年に一般女性との結婚を発表し、同年には第1子となる女児の誕生も報告していました。突然の死に直面した家族の心情を考えれば、訃報直後の告発に強い違和感を覚える人がいるのも当然でしょう。
被害者はいつまで沈黙すべきなのか
一方で、いじめ被害を経験した人たちからは、柳家さんに共感する声も上がっています。
子ども時代の暴力や屈辱は、何十年たっても消えるとは限りません。被害者が当時は恐怖や立場の弱さから声を上げられず、加害者とされる人物の訃報をきっかけに記憶がよみがえることもあり得ます。
「相手が生きている間に言うべきだった」という批判は一見もっともですが、被害を訴える時期を第三者が指定できるのかという問題も残ります。亡くなったからといって、その人物の生前の行為が自動的に検証対象から外れるわけではありません。
ただし、告発する権利があることと、主張が事実として確定することは別です。SNS利用者も、告発を読んだだけで清水さんを「いじめ加害者」と断定するべきではありません。
SNSは裁判所ではない
今回の騒動は、「死者への配慮」と「被害者が語る権利」という、簡単には両立しない問題を浮き彫りにしました。
柳家さんが過去の体験を語ること自体を封じるべきではありません。しかし、訃報直後に攻撃的な表現を使えば、告発の内容よりも発信態度への反発が強まり、結果として問題の本質が見えなくなります。
同時に、SNS上の第三者が、限られた投稿だけを材料に「清水さんは加害者だった」「柳家さんは嘘をついている」と決めつけることも危険です。SNSは被害を可視化する場所にはなりますが、事実を確定する裁判所ではありません。
故人の尊厳と遺族への配慮は必要です。しかし、それを理由に被害を訴える声まで封じれば、別の沈黙を強いることになります。求められるのは、告発者を英雄にも卑怯者にもせず、未確認の主張を未確認のまま慎重に扱う姿勢ではないでしょうか。
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