「新しい資本主義」の差異化の試み（後編）

3．社会指標の歴史と問題

社会学からの「差異化」

前編では、「人間形成型発展」の指標として、山田が取り上げて高く評価したOECDのBLI（Better Life Index）の紹介までを検討した。後編では社会学からの「差異化」が可能であるという立場から、50年前の社会指標論を整理して、山田の判断について、疑問を呈しておこう。

（前回：「新しい資本主義」の差異化の試み（前編））

1970年代には社会指標運動が世界的に盛りあがり、社会学を基軸とした『社会報告』が相次いだ。日本では当時の経済企画庁が中心となり、国民生活審議会『社会指標』（1974）に始まる『国民生活指標』シリーズを約25年間毎年刊行した。

また東京都を始め全国の都道府県ではさまざまな統計集を作成して、一部は学術的なレベルに達した報告書も登場した。その代表例は東京都が委託した富永健一ほか『二基準点方式による福祉指標作成のこころみ』（1972）、および画期的なジュアリー・デルファイ法を駆使した小室直樹『東京都社会指標の研究開発 Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ』（1974-76）があげられる^注9)。

ジュアリー・デルファイ法

このうち、小室のジュアリー・デルファイ法とは、「『福祉変数についての都民の評価』に関する専門家などは存在しない」（小室、1978:93）という前提、および「『専門家』は本質的に（中略）、情報の提供者であって決断の主体ではない」（同上：92）という判断により、小室が独自に考案した「社会指標の達成基準」に関する方法である。

「専門的知識にもとづく人民（都民）自身の決断を得るための方法」（同上：91-92）であるジュアリー・デルファイ法は、都政モニターから任意に選択した都民代表を陪審員デルフィーに見立て、（1）各分野における専門家の意見の聴取、（2）その結果をまとめて都民からの陪審員デルフィーに伝える、（3）専門家と陪審員デルフィーとの討論で各分野の福祉水準を決定する、という画期的な過程から成り立っている。「『専門的知識』と『一般市民による決定』とのあいだの原理的統合」（同上:94）を目指すための方法的改善が工夫されている。

社会財の代替性などは無視

ただし、

（1）社会財間の代替（substitution）、補完（complementarity）を無視する
（2）社会財間の上級性（superiority）、下級性（inferiority）を無視する
（3）社会財における効用の逓減性を無視する

とされた^注10)。

なぜなら（1）について、たとえば東京と大阪間の往来に新幹線でも航空機でも利便性が変わらないために、両者間の代替性も補完性も十分あると判断できるからである。（2）については500人の入院が可能な大病院でも個人の診療所でも、胃カメラによる診断の差異はほぼあり得ない。すなわち、特定の検査に関しては大病院が個人診療所よりも必ずしも上級とはいえないと考えられる。

一般的に財の多くには「限界効用」があり、その意味では「効用の逓減性」は確かにある。たとえば、ボールペンが手元になければ、与えられる1本のボールペンの効用は甚大だが、5本もあれば残りの効用は順次逓減する。パソコンやスマホでも1台目は大きな効用をもつが、5台目ならば同じく効用は逓減する。

ただし、社会財としての高速道路や鉄道や上下水道施設などは、同じ地点や場所に2つ目がないのだから、その効用逓減は無視してもかまわない。

日本の「社会指標」項目

小室の方法は当時としては斬新であったため、その他の日本国内の「社会指標」では受け入れられなかった。おおむね経済企画庁の「国民生活審議会」が中心となって、「健康」「教育・学習・文化」「雇用と勤労生活の質」「余暇」「所得・消費」「物的環境」「犯罪と法の執行」「コミュニティ生活の質」「階層と社会移動」「家族」などが並列され、それぞれにいくつかの具体的指標のデータが並んでいた（表1）。

これら日本の「社会指標」の個別分野をBLIの「生活の質」と「物質的な生活条件」と比較すれば、40年の時間は過ぎているが、それほどの違いがあるとは思われない。

同様に、当時の先進産業国や国際機関が作成した世界の「社会指標」の分野と比べても、差異はうかがえない（表2）。

もちろん細かな分野項目ではそれぞれに個性がある。

表2でいえば、「健康」分野と「雇用」ないし「勤労」の分野と「教育」分野はすべての国や国際機関で使われた。「所得」と「消費」もほぼすべてで独立の分野とされている。また「人口」分野を独立させた「社会指標」が多い。「安全と犯罪」もかなり使われている。そして「時間」と「社会保障」が分野とされたのは半数程度である。「社会移動」を独立分野としたのは国連と日本とアメリカである^注11)。

限りなく個性的な指標としてはカナダの「土着民」、イギリスの「国際比較」、西独（現在のドイツ）の「科学・研究開発」と「財政」、イギリスの「家族と家計」、日本の「コミュニティ生活の質」などある。

以上、1970年代の表1と表2の諸分野と山田が引用した2011年のBLI分野とに、40年以上経過した新しさがあるとは思われない。ここには40年を経過しても「差異化」が認められなかったことになる。

ラッセルセージ財団の社会指標

さらに社会指標運動最盛期に1907年創設のラッセルセージ財団が、ランドやコールマン、ダンカンなど当時の超一流の社会学者を動員して、Social Indicator Modelsを刊行した。その総論でランドが社会指標内容の領域の体系を発表している。

これは横軸に「活動の型」「制度的組織」「割り当てられた分野」が並ぶ。一方、縦軸には「再生産」「生計」（商品とサービスの生産）「秩序と安全性」「学習、科学、芸術」が置かれ、両者の組合せが提起された（Land,1975:24）。

BLIでは「生活の質」と「物質的な生活条件」が区別されただけであったが、すでに40年前の社会指標の体系ではこのようなマトリックスが工夫されていた。ここにも「差異化」が明瞭である。

表3の12のマトリックスでは、たとえば「活動の型」に属す人間の「再生産」には、制度上の組織としては「家族」と「健康維持増進」が該当して、より細かに結果として割り当てられた分野としては、結婚、出生率、親戚、離婚、罹患率と健康、死亡率が位置づけられた。第2の「活動の型」は「経済制度」であり、これには雇用、収入と貧困、消費、レジャー、住居、交通、物的環境が含まれた。

第3の「活動の型」は「秩序と安全性」であり、これには政府組織と宗教組織が該当する。そして第4の「活動の型」には「学習・科学・芸術」が入り、「知識と技術」制度になり、学校教育と芸術へ接する機会というアウトプットが指標化される。

ライフサイクル論を組みこむ

このような分類をした後で、ランドはさらに社会的ライフサイクル論と社会指標論を組み合わせた（図1）。

まずは左側に「定位家族」を位置づける。人間は自分で選べない親から誕生し、その時点で半分程度は性格や体格や容姿や能力などが遺伝的に決定している。さらに居住地により当初身につける言葉も決まる。その意味で、人が生まれた家族を「定位」と表現する。古今東西例外なく誰にでも「定位家族」はある。

そこに生まれた人間は、やがて学校教育を受けて卒業し、どこかで何かをして働くようになる。日本でも50年前の高度成長期あたりまでは、農林水産業はもとより、建設業でも製造業でもそして運輸業や小売業などでも「自営業」であった。しかし経済活動の肥大化により、株式会社が急成長することで、「雇用」された労働者もまた大量に作られるようになった。

働き方が「雇用」でも「収入」はもちろん重要である。それは「生計」（表3の生計維持、商品とサービスの生産）に直結するからである。「雇用」により獲得した「収入」で、日々の「消費」も可能になる。「定位家族」面での人間はこのようなライフサイクルを繰り返している。「定位家族」における「学校教育」「雇用」「収入」「消費」という連続性は‘well-being’でもbien-êtreでもQOLでも不可欠な領域である。

生涯未婚率の増加と生殖家族

一方、その繰り返しの際に、人間は実に様々なソーシャルキャピタルや社会制度や社会的機能要件といわれる諸機関の機能に支えられている。それが図1では右の項目であり、同時に表3「アウトプット分野」に対応する。

「定位家族」から生まれた人間は、成人後に自らの配偶者を選択して、新しい家族を作る。これを「生殖家族」と呼ぶ。かつての日本では婚姻を通した「生殖家族」がほとんどでであったが、現在では「生涯未婚率」の上昇により、この構造は壊れ始めている（図2）。

なぜなら、2020年国勢調査の「生涯未婚率」では、男性が25.7％、女性が16.4％にまで上昇したからである。2015年の推計結果とは若干の相違があるが、それにしても「生涯未婚率」は着実に上昇している。そうすると、2割程度の未婚者が世代を超えて同時に存在することになり、「生殖家族」の様相は変化してくる。

BLI指標では、社会システムの連続性への視点がない

ただし、ランドのモデルは1975年時点の世界的な動向の中で作成されたので、「生殖家族」が結婚、出生率、離婚とともに掲げられている。ここにも「家族」分野を欠いた40年後のBLI指標との「差異化」は歴然としている。しかし、問題はそこにあるのではない。なぜなら、「人口」や「家族」を欠落させたBLI指標では、社会システムの連続性への視点がないからである。

「生活の質」分野の「健康状態」「社会とのつながり」でも、「物的な生活条件」分野の「所得と資産」でも、次世代へのつながりが見えない。これらは次世代として誕生する若い世代と、「生殖家族」としてその若い世代を育て上げた高齢世代間においては、現状も評価も異なる。世代間の異質性が社会システム全体では共存するので、社会システム状態を指標で測定する際にはこの点への配慮が求められるのである。

40年前の社会指標には「人口」や「家族」の領域があったから、次世代への視点も活用できた。その意味で、40年後のBLIとは「差異化」されるが、どちらが社会システム状態を正しく測定できるだろうか^注12)。

社会指標研究成果を活かす

それには、この方面の嚆矢となった1970年代の「社会指標」研究に戻ることがむしろ近道になる。たとえば現在でも参照される国民生活審議会調査部会編（1974）では、社会指標を「国民生活の諸側面或いは社会的諸目標分野の状態を包括的かつ体系的に測定する非貨幣的統計を中心とする統計指標体系」（同上：13）とし定義している。

すなわち社会システム全体ないしは国民生活分野の包括性と体系性がいかに具体化されるかが、社会指標にとっては根本的課題となる。その試行錯誤がすでに紹介した表1、表2、表3、図1などにうかがえる。

さらに社会指標の作成は、「くたばれGNP」という当時の標語の裏返しとして、経済的資源配分の際には非貨幣的な側面を軸とした指標の体系化が最優先されたという事情があった。

社会指標の理論的背景

ただし、当時も今も社会システムを研究する社会科学の水準はその目的に適合するほど高くはなく、モデル化には大きな困難があった。さらに非貨幣的尺度とはいったものの、「社会指標が経済指標のような共通的な測定尺度をもたない」（同上:19）は現在でも同じままである。

そのためにいわば指標作成を試行錯誤しながら、ともかく継続するという方法が国連でも日本を含めて各国でも選択された。そこで浮かんできた理論的問題は、

1. インプット指標とアウトプット指標の区別
2. 客観指標と主観指標の区別
3. 国民生活の諸分野から数量化できる指標の選択
4. 諸分野を代表する指標がどこまでその分野を包括するかの決定
5. プラス指標とマイナス指標の区別
6. 質的に異なる諸分野の指標から総合指標が作成可能かの判断
7. 非貨幣的指標としての意識調査からの主観データの活用方法
8. 体系化の方法として3段階の関連樹木図の試み

などであった（同上:19-37）。

インプット指標とアウトプット指標

簡単に解説すると、1.でいうインプット指標とは「成果を得るための投入」に関する指標であり、アウトプット指標とはそれにより「得られた成果」を示す指標である。

山田が繰り返し強調した「健康・教育・文化という人間形成的活動」からたとえば、「健康」分野を選ぶと、インプット指標では「ヒト」としての医師や看護師など医療従事者の実数、医療機械の更新、提供される薬の改良などがあげられる。

「健康」分野のアウトプット指標としては、それらの投入により、平均余命、平均寿命、健康寿命などの伸び具合、ガン手術後の生存率、一般病院在院日数、人口千人当たり有訴者率、人口千人当たり通院者率、標準化死亡率などがその候補となる。

これだけでも膨大な指標が作られるし、インプット指標とアウトプット指標間の因果関係も鮮明ではないから、社会指標としては難しいので、毎年刊行される総務省『社会生活統計指標』では単なる統計数字として掲載されてきた。

ちなみに山田が引用した国連のHDIは、健康が平均余命、教育が成人識字率、経済が一人当たりGDPなので、すべてアウトプット指標に分類できる。しかし、これらを先進産業社会のアウトプット指標と見なすことは困難であろう。

客観指標と主観指標

次に、客観指標と主観指標を区別しておこう。

まず客観指標は実物指標や非貨幣的指標と見なされて、基本的には数量化できるという性質をもつ。義務教育、高等教育、生涯学習などの分野で、単位当たりの教員数、施設面積、1クラス定員数、上級学校への進学率、経常経費、保護者の経済的負担、通信教育受講者数、公共図書館の蔵書数、図書館の利用者数などを「学校基本調査」他のデータベースから数値を取り出す。それを一定の条件で加工して、客観指標とするのである。

他方主観指標は、それらの客観指標で測定された状況に対する利用者を含む一般市民の満足度調査結果から構成される評価を表わす。

『（新版）社会指標』から

その5年後に出された新版では、8. 3段階の関連樹木図のアイディアを積極的に活用した「暮らし良さの物さし」が具体化されている（国民生活審議会生活の質委員会編、1979）。

この5年間で都道府県でも作成された状況が一覧化され、時系列データの蓄積も進んだ。簡単ながら、数量化の暫定試算結果も掲載された。さらに主観データの収集のために、全国の調査地区300地点を選定して、層化無作為二段抽出法により4500人のサンプリングを行なわれた（同上：111）。質問紙による留置き自記式法により回収された有効サンプルは、3351票（有効回収率74.4％）を得た^注13)。

3段階の関連樹木図

3段階の関連樹木図は以下の手順で作られる。まずは国民ないしは自治体の市民の立場で、社会目標（Social Goal）を設定する。その後第2段階としては、SGを表わす基本的社会分野（Fundamental　Social Concern）を10分野程度に用意する。通常はこれが表1や表2で示した社会指標分野と呼ばれてきた。第3にはそれぞれの分野で現状を示す複数の非貨幣的な実物指標を作成する（図4）。これは下位分野（Sub Concern）から派生する具体的な指標となる。

すなわち、本来は「S. C」の右側にindicators（非貨幣的指標）が掲載されるのである（国民生活審議会生活の質委員会編、1979:16-24）。これらが出発点となり、日本でもほぼ30年間の試作が継続した。しかしその成果は1976年から始まる『国民生活白書』に活かされるようになり、社会指標の最後は1985年の『国民生活指標』として結実したが、理論的な新しさを出すことが出来なかった。というよりも、日本人の暮らし分析として継続刊行されるに至った^注14)。

この筆頭理由にはGNPという経済面の統一指標に匹敵する指標が、理論的にも実質的にも最後まで作成できなかったことが指摘できる。10分野のF. S. Cそれぞれを合成するには無理があった。さらに、主観指標として各種の意識調査結果を使うにも、たとえば「健康」分野への評価意識といっても、回答者の想定する「健康」の内容が一致しないために、客観指標と主観指標の相関に疑問がもたれるようになった。

『国民生活白書』への転換

これらの理由で、『社会指標』が30年続く経済企画庁主導の『国民生活白書』への道をたどり始める必然性があったと思われる^注15)。そして、単なる指標群の推移は総務省『社会生活統計指標』に譲られて、毎年刊行されてきた^注16)。

この統計数字は日本社会の骨格を示すので、今後も役に立つことが多い。しかし、ウェルビーングでも「生活の質」でも単なる統計数字の羅列ではない以上、何らかの理論化の手がかりがほしい。経済指標のGNPやGDPに匹敵する総合化指標が得られない以上、分野を細分化するしかないが、たとえば表4のイノベーションの目的として設定され「豊益潤福」は有効な分野になりえるであろう。

イノベーションの目的としての「豊益潤福」

このうち「豊」はrichnessなのだから、かつての経済指標にも近接していて、それだけ馴染みやすい。残りの「益」はbenefitとして自分や人や社会の役に立つことである。「潤」はamenityとされ、精神的、身体的、経済的な潤いと規定されたことから、従来は「生活の質」に該当する内容を柱とする。「福」はwelfareとされているから、全体としての総合指標にも転用可能であるが、4領域の指標の質が異なるために、現在では福祉総合化指標も断念されている。

もちろん細かくいえば、「豊」「益」「潤」「福」の個別分野でさえも、質が異なる指標が山積している。たとえば、「益」でみても、利便性の向上と自己実現は等しくないし、「潤」でもコミュニケーションの機会拡大と居心地の向上は必ずしも整合しない。「福」でもストレス軽減と尊厳の維持がどのように結びついているかは不明である^注17)。

しかし、このような限界があるにせよ、4つの個別分野を前提にして、40年前のいくつかの社会指標論での総括を踏まえた「ウェルビーング」論ならば、山田が期待する「来るべき新しい社会」の見取図作成にもっと貢献できるであろう。

■

注9）中でも東京都が委託した富永と小室の「社会指標」は、当時としては理論的にも方法的に見ても画期的な試行作品であった。なお私もささやかながら当時からいくつかの「社会指標」関連の仕事も公表してきた（金子、1982a;1982b;1986;2008）。

注10）社会指標関連の文献で、この社会財の特徴を考慮することは今日まで行われていない。

注11）資本主義の特徴はいくつかあるが、労働者の転勤に伴う地域移動とそれに付随した階層移動を必ず含むから、この分野の指標も有効である。

注12）ただし、「社会関係資本」の定義と測定についてはOECDの報告書が積極性を示している（OECD編、前掲書：220-225）。

注13）この有効回収率は当時としても高い評価される。現在では半数程度回収できればいい方である。

注14）今日からすれば、この「国民生活白書」の30冊は、度成長以降の日本の「暮らし」を具体的に示す貴重な資料集である。

注15）経済企画庁編の『国民生活白書』は2000年までで、その後は内閣府が『国民生活白書』を2005年まで引き継いだ。

注16）総務省統計局は、『社会生活統計指標』、『統計でみる都道府県のすがた』、『統計でみる市区町村のすがた』の3冊に分けて、毎年刊行してきた。

注17）このようなそれぞれの分野間のジレンマについては、金子（2018）第4章で詳しく触れている。

【参照文献】

• 現代社会学会議編,1978,『現代社会学 10　特集 社会指標論』（Vol,5　No.2）講談社.
• 金子勇,1982a,「社会システムの社会計画」奥田道大ほか｢社会システムの社会設計｣有斐閣:179-211.
• 金子勇,1982b,『コミュニティの社会理論』アカデミア出版会.
• 金子勇・松本洸編,1986,『クオリティ・オブ・ライフ』福村出版.
• 金子勇,2008,「社会変動の測定法と社会指標」金子・長谷川編『社会変動と社会学』（ミネルヴァ書房:103-128.
• 金子勇,2018,『社会学の問題解決力』ミネルヴァ書房.
• 経済企画庁,1976,『国民生活白書』同庁．
• 国民生活審議会調査部会編,1974,『社会指標－よりよい暮らしへの物さし』大蔵省印刷局.
• 国民生活審議会生活の質委員会編,1979,『社会指標－暮らし良さの物さし』大蔵省印刷局.
• 国民生活審議会総合政策部会調査委員会編,1985,『国民生活指標－NSI（New Social Indicators）－』大蔵省印刷局.
• 小室直樹,1974-76,『東京都社会指標の研究開発　Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ』東京都.
• 小室直樹,1978,「社会指標論の方法論的基礎」現代社会学会議編集『現代社会学』Vol.5 No.2 講談社:81-110.
• Land,K.C.,1975,“Social Indicator Models：An Overview”in K.C.Land, & S.Spilerman,(eds.),Social Indicator Models, Russell Sage Foundation:5-36.
• OECD,2013,How’s Life? 2013 Measuring Well-Being,(=2015 西村美由起訳『OECD幸福度白書2』明石書店).
• 富永健一編,1972,『二基準点方式による福祉指標作成のこころみ』東京都.
• 山田鋭夫,2022,『ウェルビーングの経済』藤原書店.
• 野城智也,2016, 『イノベーション・マネジメント』東京大学出版会.