投資対象としての資産は、必ず現金を創出するものであって、本源的に収益を内包している。投資においては、資産が内包している収益の総額、即ち、将来において資産から創出される現金の総額は、資産を取得するために最初に投じられる現金よりも大きいと期待されていて、その増加分が投資の利益になるわけである。しかし、現実においては、資産に投じられた現金は、増加しないで、減少することもある。投資対象の現金の創造には不確実性が伴うから、投資の成果は、利益にもなれば、損失にもなり、それらの損益額も変動するわけだ。
その不確実性のあり方は、資産の種類に応じて異なっていて、例えば、国債という資産の場合は、利息と元本償還の金額、および支払日が確定していて、発行体による元利金の支払も確実なものとみなされ得るので、最も不確実性の小さなものとして、全ての投資対象の基準になっている。そして、この基準になっている国債に、多種多様な不確実性が加えられて、多種多様な資産が形成されているのである。例えば、社債の信用力、不動産の賃料収入、株式の配当、外貨建て資産の為替など、資産には、種類に応じて、多数の様態の異なる不確実が付随しているわけだ。
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さて、不確実性とは何か。資産の価値とは、資産が将来において創造すると期待される現金の現在価値であって、資産の取得とは、その取得時点において評価される資産価値と、同額の現金とを等価交換することである。取得後、資産価値の評価額は、経済環境等の変化に応じて、変動していくから、投資における不確実性とは、原理的に、この投資対象の価値変動に関するものになる。
これに対して、資産は、市場で取引されるとき、価格が付与されるから、不確実性は、むしろ、資産価格の変動に関するものだとの見解があり得る。しかし、不特定数の市場参加者が公正な条件で取引するとき、即ち、誰も特別な情報の優位をもたずに取引するときに形成される価格は、市場参加者の平均的な資産価値評価を反映したものになるから、その限りにおいて、資産の価値と価格は一致していると考えられるはずである。
このとき、常識的には、市場参加者の平均的な価値評価が変動することを原因として、価格変動が生じると考えられやすいが、事実として観察されるのは価格の変動だけであって、その背後に原因を想定するのは人間の本性のなせることとはいえ、資産価格の変動のような社会現象については、原因の特定は不可能なのである。
つまり、価格変動の背後には、市場参加者の平均的な価値評価の変動に加えて、その心理的動揺、大口取引による需給の一時的な歪みなど、多種多様な要因が複合して作用しているはずだから、資産価値の変動に関する不確実性は、資産価格の変動に関する不確実性の要因であるとはいえ、両者は異なるものになるわけである。
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森本 紀行
HCアセットマネジメント株式会社 代表取締役社長
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