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『資本主義の次に来る世界』
ヒッケルの“Less is more.”（『資本主義の次に来る世界』（東洋経済新報社、2023年5月刊）が話題になっている。私も6月に「資本主義の次に来る世界」を描く目的で『社会資本主義』を刊行したばかりなので、類似点が多いだろうと想像して読んでみた。
その期待は裏切られたが、末尾の「疑問を持つことは、何より強力である」（ヒッケル、2020=2023:296）に鼓舞されて、「大局を見失う恐れ」（同上：256）を避けながら、「新しい、より知的なあり方を模索する」（同上：258）試みを続けてみたい。
その延長線上で、以下は経済社会学から見た経済人類学的な『資本主義の次に来る世界』への疑問とコメントになる。
類書も刊行されている
ヒッケルは巻末の「謝辞」で、その最初にカリス、二番目にラワースを挙げたが、いずれも日本の学界ではすでに馴染みの著書を刊行している。カリスは共著の形で『なぜ、脱成長なのか』（NHK出版、2021年）、ラワースは『ドーナツ経済』（河出書房、2018＝2021年）を出版した。後者は、斎藤が『人新世の「資本論」』（集英社、2020）で激賞したことでも話題になった。
カリスの共著は、ヒッケルと同じ‘degrowth’をキーワードとしていて、両者ともに「脱成長」という翻訳になっている。ラワースは独自の21世紀のコンパスとして「ドーナツ経済」を提示した。さらに、同時期のラトゥーシュも‘degrowth’を意味する‘décroissance’を書名にして、‘growth’‘ croissance’（成長）の否定を行ったが、これらの日本語訳にも「脱成長」が使われた。
例外はサターであり、‘décroissance’を「脱成長」ではなく、「減成長」としたうえで、「質の高い生活」としての「繁栄」（flourishing）と結びつけた（サター・中村訳、2012:180）。残念ながら、それは10年経過しても日本の学界や翻訳では共有されずに終わった注1）。
接頭辞 ‘de’ の意味
しかし表現論の観点から、‘degrowth’や‘décroissance’に翻訳語として「脱成長」を充てることには疑問が残る（金子、2023:274）。まずこれについて少し検討してみよう。
日本の大型英和辞典の一つである『ランダムハウス英和大辞典』（小学館）では、接頭辞の‘de’については、①分離、②否定、③降下、④逆転などの意味が示されてはいるが、「脱」という使い方は無いようである。同じく『新英和辞典』（研究社）でも、これらの他に⑤悪化・低下、⑥除去、⑦反・非、という使い方も紹介されているが、ここにも「脱」という意味はない。
さらに『仏和大辞典』（白水社）を見ても、‘dé’には「脱」とは異なる反対、剥奪、分離、除去、逆動作、低減という使い方しか出ていない。
‘de’ は「脱」なのか
これらを踏まえて普通に英語やフランス語を学んできた経験からすると、‘de’は「否定」や「反対」の接頭辞なのであり、無理に訳しても「脱」には届かない。
だからヒッケルがサブタイトルに使った‘Degrowth’もまた、日本語訳では「脱成長」と訳されているが、カリスやラトゥーシュの翻訳と同様に疑問を禁じ得ない。
かりに‘growth’を「成長」と訳せば、通常の語感では‘de’がその否定ないしは反対を意味する接頭辞なのだから、「成長否定」ないしは「非成長」か「反成長」が浮かんでくる。ところが、この分野における日本語の翻訳書ではほぼ申し合わせたように「脱成長」としてきた（ヒッケル、前掲書:35）。
‘de’ が「分離」を意味しても疑問は残る
かりに両者ともに‘de’が「分離」を意味する接頭辞だから、無理して「脱」を充てたとしても、「分離」（separation、séparation）は‘separate milk’（牛乳を脱脂する）に象徴されるように、元とは異質な状態を表わす。すなわち、‘separate milk’はすでに‘milk’とは違うものである。にもかかわらず、「脱成長」は①成長させるべき部門を必要性が低いところと区別する（ヒッケル、前掲書:37）、「脱成長はGDPを減らすことではない」（同上:38）というような趣旨が語られている注2）。
このような主張をしたいのならば、‘degrowth’や‘décroissance’（翻訳ならば脱成長）などは使わず、独自の造語を用意したい。
「植民地化」は「瑣末なもの」か
ヒッケルの表現とその翻訳に関しての疑問の筆頭は‘de’の使用とその訳し方にあるが、ヒッケルはその主張に読者が違和感を覚えるような場合には、あらかじめ「逃げ道」を用意している点を第二として指摘しておこう。以下、いくつか例示してみる。
たとえば「経済が成長しなければ、すべてが崩壊する」（同上:106）と断言しつつも、その直後には「もっとも、わたしは成長そのものが悪いと言っているのではない」（同上:106）とする。しかも「成長ではなく、成長主義が問題」（傍点原文、同上：106）として、これに比べるとイギリスなどが数百年行ってきた「植民地化」は「瑣末なものに見えてくる」（同上：107）と断言した。
論理一貫していない
果たしてそうだろうか。植民地化とともに進んだ資本主義の台頭時期の事例に、ヒッケル自らが「先住民族の大虐殺、大西洋奴隷貿易、ヨーヨッパ列強による植民地の拡大、イギリス領インドの飢饉」（同上：177）を挙げて、その直前で「瑣末なもの」と断言した「植民地化」を痛烈に批判したことで、専門書としての論理一貫性はほころびたようである。
加えて、「資本主義の全歴史を通じて、成長は常にエネルギー消費量を増加させてきた」（同上:111）と言いながら、すぐ後には「もっとも、エネルギー消費量とCO2排出量に本質的なつながりはない」（傍点原文、同上:111）とする。
さらに「クリーンエネルギーは多ければ多いほどよい」（同上：112）とも述べるが、クリーンエネルギーを得るための装置、すなわち太陽光パネル、陸上風力発電機、洋上風力発電機の原料採掘、工場での製造、製品の移動、取付工事がどれほどのCO2排出をするかについては何も触れない。これでは論理性に欠けると言わざるを得ない。
どちらがおとぎ話か
第三に、「クリーンエネルギーへの移行は莫大な量の金属と希（レア）土類（アース）を必要とし、それらの採取は生態系と社会にさらなる負荷をかける」（同上:146）と正しい認識を示す半面で、「エネルギー移行は太陽光と風力に焦点を合わせるしかない」（同上:150）という結論を引き出す。これもまた非論理的であろう。「太陽光と風力」に依存しても、装置そのものの製造と販売では、CO2排出がないというようなクリーンさはあり得ないからである。
第四に、「グリーン成長の提唱者はついにおとぎ話に頼り始めた」（同上:165）と批判しながらも、ヒッケル自身もまた「二元論」を否定した「アニミズム」の世界を持ち出してくる。「現在の経済を維持するためにSF的なおとぎ話を想像するくらいなら、全く違う種類の経済を想像してみてはどうだろうか」（同上:171）は、アメリカ、G7、GN、中国、インド、GSなどの国々ではどのような具体例になるのか。
成長を批判しつつ、その成果を享受する
第五には、「資本主義の歴史の大半において、成長は一般庶民の福利を向上させなかった」（同上:177）と結論づけながら、「公衆衛生」の改善や「公的医療制度、ワクチン接種補償、公教育、公営住宅の実現」も「賃金や労働条件の改善も導いた」（同上:178）と指摘した。
ヒッケルはこの媒介として「チャ－チスト運動」と「ミュニシパル・ソーシャリズムの運動」（同上:178）を挙げたが、その根底に「成長」という資本主義の果実があればこその成果であろう注3）。
第六に、「もちろん、公的医療保険、公衆衛生設備、公教育、適正賃金といったものは財源を必要とする。経済成長はそれらの実現を助けるだろうし、貧困国では経済成長は不可欠でさえある」という認識を示す一方で、「分配が肝心なのだ。もっとも重要なのは、万人向けの公共財への投資である」（同上:180）とした。
「低所得国」なりに「分配」はもちろん可能だが、GNでの経験が教えるように、「公的医療保険、公衆衛生設備、公教育、適正賃金」などを「万人向け」に満たすには、それなりのGDPに裏付けられた経済成長による豊かさが必要なのではないか。
「イースタリンのパラドックス」の限界
第七に、「幸福感とGDPとのつながりが希薄」とする「イースタリンのパラドックス」を評価していることがあげられる。これはラワースも同じであった（ラワース、前掲書：379）。
一般的にいえば「幸福感」の調査では、回答者が自然なかたちでマートンのいう「準拠集団」（reference group）もしくは「準拠的個人」（reference individuals）を想定して、その比較の結果として「幸福感」を答えることに無知だったからである。
経済学も経済人類学も社会学の「準拠集団」論に配慮できないから、このような誤解が生じる。これは「個人が自分や他人を評価する場合、･･････比較の枠を与えるもの」（マートン、1957=1961:258）であり、その場面では、回答者の所得の多さや階層の高さ、それにその国のGDPの高さが、回答者の「幸福度」を直接左右しないのである注4）。
買うためにも「経済力」が必要
第八に、「人間の幸福に関して言えば、重要なのは収入そのものではない。その収入で何が買えるか、より良く生きるために必要なものにアクセスできるかが重要だ」（ヒッケル、前掲書：191）と指摘しながら、「必要なもの」を製造販売する経済力、もしくは輸入できる経済環境や商品の交換価値への言及がない。
第九として、「社会的目標を達成するためにこれ以上の成長が必要でないのは、多くの証拠から明らかだ」（同上:192）とのべたが、G7、GN、GSのいずれの国も「成長」の段階が異なることへの配慮がなかった。それぞれの国ごとの「これ以上の成長」段階が違うのだから、各国が設定した「社会的目標」は文字通り同床異夢であろう。
第十に、「もし成長が平等の代わりになるのであれば、平等は成長の代わりになるはずだ」（同上:202）という根拠が見当たらない。ここには平等を標榜して誕生した社会主義（共産主義）が、最終的には成長を目標とする資本主義に敗れた事実の分析がなされていない注5）。
イノベーション
第十一として、「気候危機を解決するにはイノベーションが欠かせない」（同上:203）と言いながらも、「成長は必要とされない」（同上:203）と明言する。なぜなら、「これらの目標を達成するには経済全体の成長が必要だ、という仮定を裏付ける証拠は存在しない」（同上:203）が、ヒッケルの現状認識にあるからである。
ただし、現在の世界システムを見ると、成長は不要だという証拠もない。むしろ、社会主義システムよりも資本主義システムのほうが、イノベーションはスピードが速いという研究成果が得られている（コルナイ、2014＝2023:58）。
コルナイによれば、イノベーション過程を可能にし、それを推進する資本主義経済の特徴は、次の5点に集約される。すなわち、（A）分権的創意性、（B）巨額の報酬、（C）競争、（D）広範囲の実験、（E）投下を待つ資本準備、融資の柔軟性であった（同上：60-63）。クリーンエネルギーにしても「再エネ」でも同じだが、アニミズムの世界からは（A）から（E）までの世界は描かれないであろう。
「市場原理」と「公共投資」は対立か併用か
第十二としてあげておきたいことは、ヒッケルが「市場原理」と「公共投資」を対立させて議論した点である（同上:204）。
いわゆるインフラとしての下水道設備、道路網、鉄道網、公衆衛生システム、電力網、郵便事業などには「公共投資」が原則ではあったが、その施設の水準を維持し、BLIやウェルビーングの状態を高めるには、「市場原理」に基づく企業による商品の提供が前提になる。すなわち、「市場原理」と「公共投資」は民主主義のもとでは「対立」ではなく、むしろ経済と政治間では「併用」されてきたと考えられる。
セレンディピティの原理を知っておきたい
さらに第十三として、「わたしたちはもっと賢くなるべきだ」（同上:205）と宣言したのはいいが、「イノベーションを起こすために必要なのは経済全体の成長ではない」（傍点原文、同上:204）との段階で止まった。しかも、逆に直接投資して、「対象を絞った政策によって投資を奨励するほうが理にかなっている」（同上:204）については納得できない。
なぜなら、日本での身近で有益なイノベーションとしてのウォークマン、シャチハタ、ごきぶりホイホイ、カップヌードル、ハイブリッド車などの多くが、セレンディピティの原理から生まれているからである注6）。
「科学には大きな秘密がある。それは、探し求めている多くは実際に発見されることがなく、また発見されてきたものの多くは狙って探し求めていたものではない」（マイヤーズ、2007＝2015:45）。これこそがイノベーションの原理であって、「対象をしぼった政策」によりイノベーションが発生することはむしろ稀である。
「誰がもっと賢くなるべきか」
第十四には、「新しい進歩の指標」への過大な期待と限界が同時に語られた。GDPは役に立たないから、HDI（人間開発指標）やBLI（ベターライフ・インデックス）、ISEW（持続可能経済福祉指標）、GPI（真の進歩指標）などを立て続けに紹介した（同上:206）。
そして、「どの代替指標でもかまわない」（同上:207）といいつつ、あれだけ批判したGDPも「論理的必然性のない経済指標ではない」（同上:208）と評価を一変させて、「もっと賢くなるべきだ」（同上:208）と結論する。これは誰に向かって投げかけたのだろうか。
これまでの文脈を活かせば、賢くなるには、「幸福度」は相対性に富むことを理解して、クリーンエネルギーでも膨大なCO2排出を伴い、市場原理と公共政策は対立よりも国家が併用することで資本主義の運営が可能になることをしっかり認識することであろう。
「成長しなくても繁栄できる」は証明されたか
「成長しなくても繁栄できる」を「成長を経済の中心から外した時」（同上:210）とも表現するヒッケルが使う信念は、「必要性の低い生産形態を縮小し、強力な社会的成果を支えることを軸として、経済を組織する必要がある」（同上:210）と表現された。
しかしすぐに気が付くことは、「必要性の低い・高い」の議論にとっては、その判断基準をどこに置くかで結論が大幅に変わってくる。しかも、同時に「世界のエネルギー消費の削減」を主張しながら、その直後には「低所得国は人々の必要を満たすためにエネルギー消費を増やす」という指針を出している。
たとえば新幹線は高度産業社会を維持するために日本では絶対必要だが、その動力には火発・原発よりも発電量が2桁低い「再エネ」ではどうにもならない。また、新幹線の技術を他国に輸出しても、その国の都市装置としての発電所、鉄道駅、道路などの社会的共通資本が満たされていなければ、新幹線は走らない。加えて、制度資本としての教育を通して、設計者や整備士、それに運転士を始めとする各種の技術者が育ってきたことも新幹線が日常的に走る条件になる。
対象を絞るだけでは、社会システム全体のBLIやウェルビーングの向上をもたらすことはない。
「成長を必要としない経済」での「人間の繁栄」とは？
これらを無視した「脱成長」は現実離れに終わる危険性が大きい。とりわけ「GDPは重要ではない」（同上:211）という立場で、「成長を必要としない経済に移行する」（同上:211）ことは「生態系は安定」しても「人間の繁栄」は得られないであろう。
ヒッケル自身が「人間の繁栄」を定義しないから、「繁栄」を勝手に探れば、平均寿命の延び、義務教育の徹底、途上国では識字率の上昇、高等教育の普及、農業・工業・商業による所得の向上、国民全体の栄養状態の改善、住宅事情の好転、「人権」の重視、自由度、平等度、博愛主義の徹底などが想定できる。
しかし、たとえば「ウェルビーング」の議論では必ず取り上げられ、ヒッケルも207頁で触れているブータンの識字率は、国際統計格付センターの資料によれば、52.8％（2005年）であった。合わせて、国際協力NGOワールド・ビジョン・ジャパンのホームページによると、「識字率が低い国は、『5歳児の死亡率』が高いという特徴」があることを記している。そうすると、それを「人間の繁栄」というには苦しくなるのではないか。
（次回へつづく）
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注1）この3者の主張について、とりわけラワースとラトゥーシュについては、金子（2023）で詳細に論じている。なお、サターの本には翻訳者が明記されているが、原著が示されていなかった。
2）ラワースも斎藤もラトゥーシュも、「脱成長」は同じ文脈での使い方である（金子、2023）。
注3）日本の産業化・近代化過程でもこれらの事例は確認できるが、その達成の原動力を「チャ－チスト運動」と「ミュニシパル・ソーシャリズムの運動」とするのは困難である。
注4）イースタリンのパラドックスの問題点やラワースの限界については、金子（2023:261）に詳しい。
注5）平等を是とした社会主義でも大きな「特権階級」が生じたことから、資本主義での「格差」とその「特権階級」もまた同類項だという認識もできる。
注6）セレンディピティについては、金子（2018:64）に詳しい。通常の定義は「予期されなかった、変則的な、また戦略的なデータを発見すること」（マートン、前掲書:97）である。
【参照文献】
- Hickel,J.,2020,Less is more:How Degrowth will save the World. Cornerstone (＝2023 野中香方子訳 『資本主義の次に来る世界』 東洋経済新報社）.
- Kallis,G.,(et al.),2020,The Case for Degrowth,Polity Press,Ltd.（＝2021 上原裕美子・保科京子訳『なぜ脱成長なのか』NHK出版）.
- 金子勇,2023,『社会資本主義』ミネルヴァ書房.
- Kornai,J.,2014,Dynamism,Rivalry,and the Surplus Economy, Oxford University Press.（＝2023 溝端・堀林・林・里上訳『資本主義の本質について』講談社）.
- Latouche,S.,2019,La décroissance(Collection QUE SAIS-JE? No.4134) Humensis.(＝2020 中野佳裕訳『脱成長』白水社).
- Merton,R.K,1957,Social Theory and Social Structure,The Free Press.（＝1961 森東吾ほか訳『社会理論と社会構造』みすず書房）．
- Meyers,M.A.,2007,Serendipity in Modern Medical Breakthroughs, Arcade Publishing. (＝2015 小林力訳『セレンディピティと近代医学』中央公論新社).
- Raworth ,K.,2017,Doughnut Economics : Seven Ways to Think Like a 21st Century Economist , Chelsea Green Pub Co.(＝2018=2021 黒輪篤嗣訳『ドーナツ経済』河出書房新社).
- 斎藤幸平,2020,『人新世の「資本論」』集英社.
- サター・中村起子訳,2012,『経済成長神話の終わり』講談社.
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