投資対象としての資産は、将来の投資収益を内包したもので、内包された投資収益は、時間の経過とともに、資産から自然に展開して実現していく。このことは、債券投資を考えれば簡単にわかる。債券には、将来の利息と元本の償還金が内包されており、投資対象としての債券を保有することは、時間の経過に従い、その内包された利息と償還金を受け取ることにほかならない。
更地は現金を生まないので投資対象としての資産ではないが、その上に施設を建造して賃料や利用料を創出するようにすれば、投資対象としての資産になる。企業は事業活動を通じて現金を創造する装置だが、創造された現金は、企業が発行する株式や社債を通じて、投資家に分配されるので、株式や社債が投資対象になる。
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こうして、資産とは、それが投資対象である限り、必ず現金を創出するものであり、逆に、現金を創出するものだけが投資対象としての資産なのである。資産を取得するためには、現金を投じる必要があり、故に、投資と呼ばれるのだが、将来において資産から創出される現金は、最初に投じられた現金よりも多いことが期待されていて、その差分が投資によって得られる利益になる。投資とは、この簡単な算数以上のものではあり得ない。
投資対象の現金の創造には不確実性が伴い、その不確実性のあり方が資産の特性を規定している。例えば、債券は、利息と元本償還の金額、および支払日が確定していて、不確実性は発行体の信用力、即ち債務履行能力に限られ、更に、国債は、その信用力に関する不確実性も最小になるので、最も不確実性の小さな投資対象として、全ての投資対象の基準点になっている。
この基準点の国債に対して、他の様々な資産は、種々の不確実性が順次に加えられて、作られている。例えば、社債には、信用力の不確実性が付加されていて、不動産には、諸費用控除後の賃料収入の変動に関する不確実性が伴い、株式ともなれば、配当の期待値は著しく不確実になっている。更に、外国の社債、不動産、株式には、為替変動の不確実性も加わるわけである。
広い世界において、現金を創造する仕組みは多種多様にあり得るし、変化し続ける世界のなかでは、新たな現金創造の仕組みが生まれくる。それらの現金創造には、多かれ少なかれ、不確実性が伴うわけだが、その不確実性について、程度の差こそあれ、何らかの管理可能性がある限り、それらは全て投資対象としての資産になり得るのである。
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森本 紀行
HCアセットマネジメント株式会社 代表取締役社長
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