今週のおすすめ記事(2月2日〜2月8日)

アゴラでは日々多くの記事を配信しており、忙しい方にはすべてを追うのは難しいかもしれません。そこで、今週の特に話題となった記事や、注目された記事を厳選してご紹介します。

政治や社会保障を中心に、国際情勢やビジネス、文化に至るまで多岐にわたる内容を網羅。各記事のハイライトを通じて、最新のトピックを一緒に深掘りしましょう!

政治・経済・社会保障

衆院選中盤の朝日新聞の情勢調査では、自民党と日本維新の会で与党が300議席超の勢いとされる一方、立憲民主・公明の中道改革連合勢力は前回比で半減の見通しが浮上し、大勝・大敗の構図が強まっています。若年層で中道支持が低く、新興勢力が一定の支持を得ている点も指摘されています。

朝日新聞「自維300議席・中道半減」調査結果の衝撃(アゴラ編集部)

朝日新聞「自維300議席・中道半減」調査結果の衝撃
衆院選を前に主要メディアの情勢調査が出そろい、自民党の大勝と中道改革連合勢力の大幅後退が共通した見通しとして浮かび上がっている。とくに朝日新聞の約37万人を対象に実施した調査結果は、自民党は単独過半数を大きく超え、日本維新の会と合わせて与党...

「中道改革連合(中革連)」の政見放送や若手アピールのSNS表現が覇気なく痛々しいと批判され、党名・戦略・人気の低さが際立っているとしています。支持基盤の高齢化や政策の曖昧さが目立ち、選挙戦を通じて改善できるか疑問視されています。

中革連は選挙終わりまでこの痛々しさのまま突っ走るのかな?(茶請け)

中革連は選挙終わりまでこの痛々しさのまま突っ走るのかな?
大変不謹慎で申し訳ないのですが、 中革連の代表2人が並んでの政見放送を見て お通夜の司会か何かですかと思ってしまったブログ主です。 なんというか覇気も明るさもなくてすごく、こう……(以下略 若者不人気No.1政党...

高市首相の「円安でウハウハ」はトランプと同じ40年前の経済学(池田 信夫)

今回衆院選で自民党と維新の会の合計300議席超という見通しを踏まえ、日本政治が「極端化」しつつあると指摘しています。与党の一強状態や野党の分断、政策のイデオロギー化が進み、中道や合意形成が困難な時代になっているとの見方を述べています。

自民維新で300議席という見通しから感じる『極端な時代』(岡本 裕明)

自民維新で300議席という見通しから感じる『極端な時代』
Extremeという単語の意味をご存じの方も多いでしょう。エクストリーム、「極端な」という意味ですが、この言葉が洋の東西を問わず、比較的よく使われるようになったのはこの10数年かもしれません。それこそ、天候は〇年に一度の雨とか暑さ、メディア...

日本政府の統合バランスシートを「巨大なSWF(政府系ファンド)」とみなし、円安では外貨資産の評価益が膨らむものの、長期金利上昇や円高に転じた場合、資産価値の下落が負債を上回り、財政余力が急速に悪化するリスクがあると指摘しています。財政健全化には構造的な脆弱性の認識が必要だと述べています。

日本政府は巨大なSWF:「円安でホクホク」だが、金利が上がると破綻する(池田 信夫)

【更新】日本政府は巨大なSWF:「円安でホクホク」だが、金利が上がると破綻する
長期金利が上がり、財政危機論がまた盛り上がってきた。日本の政府債務は純債務ベースでみても名目GDPの130%と先進国で突出して大きい。普通ならトルコやアルゼンチンのようになっても不思議ではないが、日本国債の金利は今まで低く、財政危機も起こら...

世論調査の年代別データを用い、高市早苗首相を率いる自民党の支持が依然として高齢者層で最も強い一方、現役層、特に50歳代にも支持が広がっていると指摘しています。若年層の支持は他の年代に比べ低く、若者が自民支持全体を押し上げているわけではないと分析しています。

どの年代が高市自民党を支持しているのか(篠田 英朗)

どの年代が高市自民党を支持しているのか
高市自民党の支持率が高いという報道が続いている。内閣支持率が高いのは、そもそもそれが解散の理由のようなもので、折り込み済であった。自民党の政党支持率は、内閣支持率ほどは高くないのだが、それでも自民党大勝の予測が出ているのは、他党が伸び悩んで...

衆院選への警戒感や政策不透明感が金融市場に織り込まれ、日本株が冴えない動きになっていると分析しています。与党優勢にもかかわらず、投資家心理は先行き不透明で、消費減税や財政政策への期待と不安が交錯し、日本経済の迷いが株価に反映されていると述べています。

選挙結果を先取りした形になった株価に見た日本の迷い(岡本 裕明)

選挙結果を先取りした形になった株価に見た日本の迷い
先週のつぶやきで株価が潮目の変化を迎えていると申し上げました。潮目の変化が起きるのは何か重大な事象が起きた時や未確定な事柄が明確になった時に起こりやすいものです。例えば株価は決算前と決算後で大きく立ち位置を変えることがあります。時折見受ける...

衆院選で中道改革連合が苦戦している背景を、支持者が「推し活」的に政党を選ぶ現代の政治文化や、リベラル系の識者が歴史や文脈を軽視してきたことに求めています。また既存政党への信頼低下が中道勢力の台頭を阻んでいると分析しています。

中道改革連合の “大苦戦”、いったい誰がいちばん悪いのか?(與那覇 潤)

中道改革連合の "大苦戦"、いったい誰がいちばん悪いのか?
各紙の情勢調査が、自民党の優勢と、中道改革連合の苦境を報じている。維新と足して「過半数」だったはずの与党の目標は「絶対安定多数」に上がり、天井知らずの勢いだ。 中道の強みは「創価学会+連合」の組織票で、名前が定着する前...

みずほ銀行のレポートを引用し、「円安になれば海外進出した製造拠点が日本に戻る」という通念は現実に乏しく、企業は為替効果だけで投資判断しないと指摘しています。また、円安の恩恵は輸出企業や株価だけであり、内需中心の企業や国民生活には逆風になるとの分析も示しています。

円安になっても海外に出て行った企業は戻らない by みずほ銀行(永江 一石)

円安になっても海外に出て行った企業は戻らない by みずほ銀行
金融関係者がみんな呆れる高市さんの経済の知識の無さ いま話題になっている「みずほ銀行の、高市さん、あまりに無知すぎる」のリリース。 みずほマーケット・トピック(2026 年 2 月 2 日)高市演説を受けて~危うい現状認識~...

日本全体が経済的に停滞し貧困化すると、富裕層も例外ではなく影響を受けると指摘しています。市場規模縮小や消費低迷が資産価値や投資機会を減らし、富裕層の生活・ビジネス環境も悪化するため、格差是正や成長戦略の重要性を論じています。

日本が貧しいとお金持ちでも困る(黒坂 岳央)

日本が貧しいとお金持ちでも困る
黒坂岳央です。 「日本が貧しくなっても、自分には資産があるから関係ない。円安もインフレも余裕でウェルカム!」 理屈の上ではそう考えやすいが、現実はそうならない。 現在は日本は国家としてはお金持ちだが、国民の可処分所得は昔よ...

国民民主の自爆テロで中道は壊滅 自民党はホクホク(池田 信夫)

中道改革連合・斉藤代表が応援演説で「自分の1億円はうっかり、でも自民は裏金」と発言し、批判を浴びています。この発言は説明責任を欠く印象を与え、支持者や有権者の理解を得るどころか党への不信を招く結果になっていると指摘されています。批判が火に油を注いだとの論評です。

中道・斉藤代表、応援演説で「私の1億はうっかり、自民は裏金」のやぶ蛇(アゴラ編集部)

中道・斉藤代表、応援演説で「私の1億はうっかり、自民は裏金」のやぶ蛇
衆院選終盤に入った中道改革連合は、「生活者ファースト」を前面に掲げて攻勢を強めている。しかし共同代表・斉藤鉄夫氏自身の過去の資産報告書不記載が再び焦点化し、「清潔な政治」を掲げる姿勢との矛盾を突く批判が噴出している。政策論争と政治資金問題が...

各社世論調査で自民党が300議席に迫る勢いを受け、高市早苗首相は自身への支持を自信と捉え、積極的な財政拡張策・“超バラマキ”政策をさらに推進する見込みだと指摘しています。また物価高を助長するとの批判も出ていると述べています。

自民党圧勝で「トランプ高市」の超バラマキ財政が始まる(池田 信夫)

自民党圧勝で「トランプ高市」の超バラマキ財政が始まる
各社の世論調査では、自民党が300議席に迫る圧勝の勢いだ。その最大の原因は中道改革の迷走と国民民主の自爆テロだが、高市首相は自分に対する支持だと受け止めて自信を深め、積極財政をさらに進めるだろう。 高市首相、批判に反論「私をつぶしたい...

国際・エネルギー

米司法省が1月30日、性犯罪で起訴されたジェフリー・エプスタイン関連の捜査資料約350万ページを公開し、政財界関係者との関係やSNS等のやり取りが注目されています。公開は透明性確保を目的とする一方、被害者情報の扱いや膨大なデータ整理の不備に批判が出ているほか、著名人の名前が文書に登場したことが国際的に波紋を広げています。

『エプスタインファイル』350万ページ追加公開でアメリカ政財界に激震(アゴラ編集部)

『エプスタインファイル』350万ページ追加公開でアメリカ政財界に激震
米司法省は1月30日、性犯罪で起訴され勾留中に死亡した富豪ジェフリー・エプスタイン氏の捜査関連資料350万ページを一挙に公開し、透明性をめぐる論争と被害者保護への批判を同時に再燃させた。 米司法省は1月30日、未成年女性への性...

総選挙を前に高市早苗首相支持の勢いが強まる中、著者は自ら投票を済ませ、主要政党の原子力政策に注目しています。原発推進派の「シン原発」路線と、脱原発志向との対立が浮き彫りになり、政策の現実性と国民の安全・エネルギー自給の課題が焦点となっています。

シン原発 vs ゼロ原発:2026総選挙〝シン高市政権誕生〟と原発のゆくえ(澤田 哲生)

シン原発 vs ゼロ原発:2026総選挙〝シン高市政権誕生〟と原発のゆくえ
2026年総選挙。投開票日を2月8日に控え、高市人気はとどまるところを知らない。 私は節分の空の下、期日前投票を済ませ、複雑な思いで各党の原子力政策を見つめ直した。変わりゆく政治の潮流を、自身の原風景とともに解き明かしたい。 ...

トランプ大統領が衆院選直前にSNSで高市早苗首相と自民・維新連立政権への「全面支持」を表明し、日本国内の選挙結果に言及しました。現職の米大統領が特定政権を評価するのは異例で、同盟関係の深化・関与の是非をめぐり国内外で議論が広がっています。

トランプ大統領が日本の選挙へ介入? :高市首相と自維連立政権を評価(アゴラ編集部)

トランプ大統領が日本の選挙へ介入? :高市首相と 自維連立政権を評価
米国のトランプ大統領が、日本の衆議院選挙の投開票日直前に自身のSNSに投稿したメッセージが波紋を広げている。投稿は、日本を「偉大な国」と称賛しつつ、高市早苗首相を「強く、賢明で、真に国を愛する指導者」と高く評価し、その率いる自維連立政権に対...

ビジネス・IT・メディア

日本で「生きづらさ」を感じる最大の要因は他者の評価や世間体、空気を過度に重視する文化だと指摘しています。「嫌われたくない」という心理が萎縮や自己規制を生み、多様な価値観や挑戦を難しくしていると述べています。社会の空気優先が個人の自由や幸福実感を損なっているとの分析です。

「日本は生きづらい」と感じる最大の理由(黒坂 岳央)

「日本は生きづらい」と感じる最大の理由
黒坂岳央です。 「日本は生きづらい」という言葉をよく見る。 SNSやメディアでは、働くことの苦しさ、人間関係の息苦しさ、将来への不安が語られ、しばしば「日本社会は生きづらい」「日本の会社はおかしい」といった議論があちこちで交わさ...

パナソニックが1万2千人規模の人員削減を発表し、日本企業の終身雇用慣行や年功賃金の硬直化が構造的な負担になっていると分析されています。改革を避けると競争力低下を招き、人員整理は避けられない一方、労働市場の流動化や再教育支援が不可欠だと指摘されています。

パナソニック「人員削減を1万2000人に拡大」が突きつける日本型雇用の歪み(アゴラ編集部)

パナソニック「人員削減を1万2000人に拡大」が突きつける日本型雇用の歪み
パナソニックHDは業績見通しを下方修正し、希望退職が当初計画を上回る1万2000人に拡大した。これは単なる計画の数値の修正ではなく、日本企業の人員構造の歪みを象徴する出来事として受け止められている。 パナソニックHDは純利益予...

企業がリモートワークを解除し出社を強制する動きについて、単なる働き方論ではなく「便利な人員整理」の手段になっていると指摘しています。リモート希望者を排除しやすくすることで低コストで人員整理が進行し、労働市場の流動性や個人のキャリア形成にも悪影響を与える可能性があると論じています。

リモートワーク解除は「便利な人員整理」(黒坂 岳央)

リモートワーク解除は「便利な人員整理」
黒坂岳央です。 昨今、世界的にリモートワーク解除、オフィス出社への回帰が起きている。コロナ禍では「今後は都心のオフィスニーズはなくなり、リモートワークが前提の世界になる」という論調だった。 しかし、今や米国ITテックを始め、デー...

警視庁は退職代行サービス「モームリ」を運営する会社の社長・谷本慎二容疑者(37)と妻の志織容疑者(31)を、弁護士資格のないのに退職交渉などの業務で弁護士への紹介料を受け取っていたとして弁護士法違反(非弁行為・非弁提携)の疑いで逮捕しました。警視庁の捜査は業界全体の合法性も含めたものです。

退職代行「モームリ」社長夫妻が非弁行為・非弁提携で逮捕(アゴラ編集部)

退職代行「モームリ」社長夫妻が非弁行為・非弁提携で逮捕
警視庁は2月3日、退職代行サービス「モームリ」を運営するアルバトロス社の代表・谷本慎二容疑者(37)と妻の志織容疑者(31)を弁護士法違反(非弁行為・非弁提携)の疑いで逮捕した。急拡大してきた退職代行業界に衝撃が走る一方、逮捕の必要性や非弁...

KDDIグループの子会社「ビッグローブ」とその子会社で、実在しない広告主を使った架空循環取引で売上約2460億円が過大計上され、約330億円が外部へ流出した疑いが明らかになりました。内部統制の欠如やガバナンスの問題が浮上し、KDDIは特別調査委員会を設置して全容解明と再発防止に当たっています。

KDDI子会社で2460億円の架空取引が繰り返され330億円が流出(アゴラ編集部)

KDDI子会社で2460億円の架空取引が繰り返され330億円が流出
KDDIグループの子会社ビッグローブとその子会社ジー・プランで、実体のない広告取引を使った巨額の架空循環取引が明らかになった。売上と利益が大規模に水増しされ、実際に資金も外部へ流出しており、内部統制とガバナンスの深刻な欠陥が浮き彫りになって...

トランプ米大統領とイーロン・マスク氏という二人の「力技」のディールの違いを分析しています。トランプは政治的ポピュリズムや交渉術で支持を集め、マスクはビジネスのスケールと技術革新で巨大な影響力を構築。両者の戦略と社会的インパクトが異なる次元で展開されていると論じています。

トランプ氏とマスク氏、次元が全く違う2つの力技ディール(岡本 裕明)

トランプ氏とマスク氏、次元が全く違う2つの力技ディール
曲がりなりにも経営者として日々葛藤する中で次元が全く違うディールを見ると自分の仕事はずいぶんちっぽけなものだと感じてしまいます。特に北米にいると大型ディールが頻繁に起こり、弱肉強食というよりも強い者同士ががっぷり四つとなり、相手を倒すのでは...

科学・文化・社会・一般

福岡県柳川を散策し、掘割(運河)沿いの歴史的風景や伝統建築を紹介しています。川下りや地元の食文化に触れながら、水の都としての風情が日常の喧騒を忘れさせる魅力を伝え、変わらぬ町並みと季節感を楽しむ旅情を描いています。

水の都・柳川を歩く。掘割が語る歴史と変わらぬ風景(ミヤコ カエデ)

水の都・柳川を歩く。掘割が語る歴史と変わらぬ風景
異動で九州を離れてから5か月。初めて九州に戻って来ました。この日の九州訪問は博多で「推し活」をするためだったんですが、日中はまだ時間があります。天神駅から西鉄に乗って福岡県を南下。西鉄柳川駅にやってきました。 柳川市には学生時...

急逝したモーリー・ロバートソン氏の思考法「エポケー」(先入観を棚上げする観察)を紹介し、核問題や国際情勢への向き合い方に応用しています。情緒や先入観を排し、事実と構造を冷静に見ることの重要性を説き、核抑止や安全保障議論の深化を促しています。

オマージュ:モーリー・ロバートソンと「エポケー」と「核」(澤田 哲生)

オマージュ:モーリー・ロバートソンと「エポケー」と「核」
(編集部より)国際ジャーナリストのモーリー・ロバートソン氏が急逝されました。アゴラのシンポジウムや番組でも、鋭くも知性に満ちた言葉を届けてくださった氏の、あまりに早すぎる別れに、編集部一同深い悲しみに暮れています。 本稿は、著者の澤田...

海外の教育制度と比較して日本の教育制度の歪みを指摘しています。日本は進学率や学歴偏重が強く、知識偏重の詰め込み教育が主体となっている一方で、自主性や創造性を育む教育が不足していると論じています。このためグローバルな競争力や多様な人材育成に課題があると述べています。

海外における日本の教育制度の歪み(岡本 裕明)

海外における日本の教育制度の歪み
海外の主要都市には日本人の子女が日本語で教育を受けられるような仕組みが存在します。基本的には文科省が主導する仕組みで全日制の日本人学校と放課後や土曜日に授業が行われる補習校に分類できます。それ以外に日本の私立学校が海外に日本語学校を設立する...

肥満対策をめぐる議論を通じて、イギリスが従来の「自己責任」モデルを見直し、社会構造や環境要因が健康に影響するとする政策へ転換した経緯を紹介しています。個人の判断だけでなく、公的介入や環境改善の重要性が強調されています。

太ったのは誰のせいか?イギリスが「自己責任」をやめた理由(秋山 卓哉)

太ったのは誰のせいか?イギリスが「自己責任」をやめた理由 --- 秋山 卓哉
「太ったのは本人の自己責任か?」 この問いに対し、イギリスは近年、はっきりと「NO」と答え始めている。 肥満は意志の弱さの結果ではなく、産業と制度が作り出した環境の帰結であり、その責任は個人だけに帰せない。 これが...

熊本県宇城市の三角西港を訪ね、明治期の産業革命遺産としての歴史的価値と港町の趣を紹介しています。港湾施設や町並みを歩きながら、歴史を感じる風景や地元の食、ドライブ旅の序章としての魅力を伝えています。

明治日本の産業革命遺産・三角西港を歩く──天草ドライブ序章(ミヤコ カエデ)

明治日本の産業革命遺産・三角西港を歩く──天草ドライブ序章
1月最後の日曜日。熊本駅に来ました。 新幹線を降りれば目の前にはくまモンの頭。町を歩けばくまモンにあたる。九州に熊はいませんが、くまモンはその何十倍も多くいて遭遇しないことはありません。 今回はそんな熊本...